動画編集ツール×動画配信サイト
テキストや画面キャプチャだけでは伝わりにくい、システムの操作手順や新機能紹介。
メディア博士は、社内外の「伝える」課題を、動画で解決します。
システムやSaaSツールの操作手順を画面キャプチャと文章で説明しても、ユーザー（または社内スタッフ）に直感的に伝わらず、結局問い合わせが減らない。
顧客ごとの導入支援（オンボーディング）やレクチャーに毎回同じリソースを割いており、解約防止（リテンション）やアップセルのための本質的な施策に時間が使えない。
定期的に開催しているWebセミナーや新機能説明会のアーカイブ動画が社内に散乱しており、顧客への共有やリード育成（ナーチャリング）に活用しきれていない。
エンジニアの技術ノウハウや製品の仕様アップデート情報、営業のセールストークが属人化しており、新入社員の教育に時間がかかっている。
で
解決します！
映像と音声で情報を伝えるため、文字情報よりも内容が記憶に残りやすいという利点があります。誰でも使える編集ツールで必要な動画をすぐ作成できます。
オリジナルデザインで会社の特色に合わせたサイトを作成。社内限定、取引先向け、お客様向け、それらをかけ合わせた構築も可能です。
企画・構成案の提案、ノウハウ提供など伴走型のコンサルティングサポートを実施しているのが特徴です。社内浸透の支援も実施致します。
メディア博士なら、お客様向けの「製品サポート」から「社内ナレッジ共有」まで一元管理できます。
エラー時の対処法や、初期設定、よくある質問（FAQ）を短い操作画面動画（画面キャプチャ）で作成。顧客が自己解決できる環境を整えることで、サポートへの問い合わせ件数を大幅に削減します。
契約後のファーストステップから活用までの流れをステップバイステップの動画講座として体系化。顧客向けの専用サイトに格納し、いつでも視聴できるようにすることで、スムーズな定着（アクティブ化）を促します。
過去に開催したセミナーや事例紹介動画を、顧客向け・見込み顧客向けの「動画オウンドメディア（資料配信サイト）」として公開。ユーザーの興味・関心に合わせたコンテンツ提供で、商談化率やアップセル率を向上させます。
頻繁に行われる新機能リリースや仕様変更を、画面操作とAIナレーションで1〜2分の動画にサクッとまとめて配信。開発から営業・CS、そして顧客への情報伝達のタイムラグをなくします。
トップ営業の商談動画や、エンジニア向けの技術仕様解説、社内独自の開発環境のセットアップ手順などを動画マニュアルとして集約。新入社員が自律的に学べる環境を作り、指導工数を削減します。
リモートワークの様子やオフィス環境、先輩エンジニアの1日密着などをショート動画で発信。採用サイトやSNSを通じて、テキストでは伝わらない「自社の技術スタックや開発カルチャー」を求職者にリアルに届け、採用のミスマッチを防ぎます。
SaaSの操作画面やシステム設定手順をPCでそのまま録画し、マニュアル化。録画動画内の音声をAIが認識し、自動でテロップを生成。肉声をAIナレーションに簡単に差し替えて、瞬時にわかりやすいマニュアル動画を作成。
既存の提案資料やマニュアルのPowerPointスライドを取り込むだけで、AIナレーション付きのマニュアル動画・プレゼン動画が完成。撮影なしでも分かりやすい教育・販促動画を簡単に作成可能です。
AI自動翻訳と多言語ナレーション（AI音声）機能を標準搭載。日本語で作成した操作マニュアルやオンボーディング動画を、英語や中国語、ベトナム語などにワンクリックで一括変換可能。外国人エンジニアやオフショア開発拠点、グローバルな顧客に向けた情報発信の壁をなくします。
企業の特色やブランドカラーに合わせたオリジナルデザインの専用ポータルを構築できます。社内限定のナレッジ共有ポータルから、お客様向けのオンボーディング・サポートサイトまで、目的に応じて柔軟にカスタマイズ可能です。
専用のCMS（コンテンツ管理システム）を標準搭載しており、エンジニアの手を借りずにCSや営業担当者が自らポータルサイトを更新できます。作成した動画やPDFの製品資料など、形式を問わず必要な情報をタイムリーに配信・一元管理できます。
「誰が・いつ・どの動画を・どこまで見たか」をデータで可視化。顧客のオンボーディング動画の視聴進捗を確認して利用定着を促したり、社内研修の受講状況を管理してスキルアップを図ったりと、効果測定が可能です。
社外秘の未発表機能の情報や、社内向けの技術マニュアルは、ログイン認証やIPアドレス制限によって関係者のみに公開可能。情報の重要度に応じて「誰に見せるか」を細かく設定でき、情報漏洩を防ぎます。
プラットフォーム上で配信する動画には、ダウンロード制限をかけることが可能です。独自の開発ノウハウやウェビナーのアーカイブといった重要な資産が、個人のデバイスに保存されたり無断転載されたりするリスクを排除します。
開発環境や顧客のシステム画面を録画した際、個人情報や機密情報が映り込んでしまっても大丈夫。簡単な操作でモザイクやぼかし処理ができ、コンプライアンスを守りながら安全に外部発信が可能です。
利用部門の制限やアカウント作成数の上限はありません。動画の作成本数や容量も無制限のため、コストを気にせず全社で使い倒せます。
導入会社様インタビュー
