健康器具業界の現状
様々な業界がコロナによってダメージを受けましたが、健康器具業界も例外ではありません。
健康器具を販売するフィットネス企業は2020年に過去10年で最多の倒産数を記録しました。企業の売り上げ減少幅は平均で20%を超えており2019年には7,000億円ほどの売上が2020年には5,000億円にまで減少しています。
そのため健康器具の販売数は実店舗では減少しています。しかしweb店舗は逆の反応を見せています。健康器具・ダイエット器具のECやオンライン市場は大幅な売上アップをしています。
例えばeBayでの2020年の緊急事態宣言期間中のダンベルの売上は、2019年の3月および4月と比較して1,980%増に。同時期のウエイトプレートの売上は1,355%の増加を記録しました。
このように健康器具業界は実店舗とweb店舗では現状に大きな違いがみられます。
健康器具とはいったい何?該当する器具
そもそも健康器具とはいったいどういったものを指すのでしょうか?基礎知識をおさらいしていきましょう。
健康器具とは健康増進や体型維持を目的とした器具を指し、健康管理機器、疲労回復機器、健康治療機器などの種類があります。
健康管理機器
家庭用の医療機器ではないものの、健康管理を目的とした機器で電子体温計、体重計や歩数計が該当します。
疲労回復機器
日常の疲れを軽減させることを目的とした機器で、アイマスク、加湿器などが該当します。
健康治療機器
家庭においてセルフケアを目的として用いられる機器で、超音波治療器や電気治療器が該当します。
矢野研究所によると2018年のセルフケア健康器具の市場規模(健康管理機器、健康回復機器、健康治療機器の合算値)はメーカー出荷金額ベースで前年比101.3%の2,143億円を観測しており、コロナの影響を受けた2020、2021年も同額の出荷金額になると想定されています。
健康器具業界が成功しているポイントとは?
健康器具業界がこれほどの成功をおさめている背景には高齢化社会の進行があります。日本の総人口は1億2,600万人でそのうち約28%の3,500万人になります。
「人口の21%」を超えた社会を「超高齢社会」と定義していることから、日本は既に超高齢化社会になっています。また、平均寿命も84歳と『人生100年時代』も遠くありません。
このように人生の時間が長くなったことで、自宅でできる治療や疲労回復、運動支援機器に対するニーズが高まりました。
こういったニーズに健康器具業界は応えており、
・健康器具を購入する顧客はどの年齢層であるのか?(商品とペルソナの関係性を把握)
・顧客に合わせたECサービスを展開しているのか?(ペルソナへの配慮)
といったポイントを的確に捉えている企業がコロナの影響を小さくし、売上もあげています。
健康器具業界のECサイト成功の裏には動画活用?
健康器具業界の成功にECサイトが大きく関与していると紹介してきました。しかしECサイトのみではマーケティング力が不十分になります。
ECサイトがどれほど良くても顧客にサイトを認知してもらわなくては意味がありません。つまり顧客に認知される仕組みがあり、ECサイトに誘導することが大切です。
顧客への認知には様々な手法がありますが、その中でも動画活用はおすすめの方法になります。そこで実際に公開されている動画をもとに自社に取り入れるべき動画活用方法を紹介していきます。
医療機器インソールの動画活用

こちらの動画では日本の最新技術を情報発信するサイトにて医療機器インソールを紹介しています。磁石による血行促進、銅板による抗菌・防臭効果の製品特徴を紹介しながら管理医療機器の技術力を発信しています。
この動画のように健康器具の技術力を科学的に証明しながら情報発信することで、信頼性が高い広告として動画を活用できます。
健康管理機器の動画活用

アメリカ合衆国で創業されたGPS機器メーカーGarmin(ガーミン)の商品機器の紹介動画になります。商品の特徴を動画で説明しています。
動画で説明することで実際に使っているようにイメージができるため商品への関心が高まります。また、この動画の最後にはシリーズの他動画への誘導も行っており、他商品を知ってもらうきっかけを作っています。
このように自社商品を一つでも知ってもらうと他の商品も知ることができる仕組みにすると、顧客を離さない工夫になります。
健康器具業界が動画を活用する際の注意点
動画活用にあたっては、健康や医療に関わる領域であるため、他業界以上に正確性・信頼性・表現方法への配慮が必要です。ここでは健康器具業界が動画を活用する際の注意点を解説していきます。
科学的根拠やエビデンスを明示する
健康器具は体への効果や効能を訴求するケースが多く、誇張表現や曖昧な言い回しはすぐに不信感につながります。
「たった1週間で必ず痩せる」「誰でも肩こりが治る」といった断定的な表現は、消費者庁による景品表示法違反や薬機法違反のリスクもあります。
そのため動画では「臨床試験の結果」「専門家のコメント」「第三者機関による検証データ」など、信頼できるエビデンスを示すことが不可欠です。製品紹介とあわせて科学的な裏付けを提示することで、安心感と説得力が高まります。
使用方法を正確に伝える
健康器具は誤った使用によって逆に健康被害を引き起こす恐れもあります。そのため動画では「正しい使い方」「注意すべき利用条件」を明確に伝える必要があります。
例えばトレーニング器具であれば「初心者は10回からスタート」「心疾患のある方は医師に相談のうえ使用」など、利用者が安全に取り組めるよう具体的に説明しましょう。
また、映像内で利用者が間違ったフォームを取らないように監修を入れることも重要です。
誇大広告や体験談の過剰利用を避ける
利用者の声やビフォーアフター映像は強い訴求力を持ちますが、過剰に演出すると「やらせ」「誤解を与える表現」と受け止められる危険があります。
体験談を紹介する場合は「これは個人の感想であり、効果を保証するものではありません」といった注記を必ず入れるなど、誤解を与えない工夫が必要です。
特に健康器具は生活習慣や体質によって効果が異なるため、万人に同じ成果が出るかのような表現は避けるべきです。
高齢者にも伝わる分かりやすい表現
健康器具の主要な購買層には中高年層や高齢者も多く含まれます。そのため動画の構成や表現は「誰にでも理解しやすい」ことが大切です。専門用語ばかりを並べず、字幕やナレーションを用いて丁寧に説明することが効果的です。
また、音声が聞き取りづらい高齢者に配慮し、文字情報を画面に大きく表示することも信頼獲得につながります。
まとめ
さて今回は健康器具について基礎知識を交えながら動画活用方法も紹介してきました。
コロナ渦にもありながら大きなダメージを防ぎ、着々と社会のニーズに答える健康器具業界は今後も成長が期待されています。ぜひとも動画活用を用いて効率よくペルソナにアプローチをしてみてはいかがでしょうか?