動画配信プラットフォームの作り方！運用方法や活用事例まで徹底解説

動画配信プラットフォームとは？

動画配信プラットフォームとは、インターネット上で動画作成、配信、管理ができるシステムのことです。動画配信プラットフォームを使ってアップロードすると、インターネット上でユーザーが動画を視聴できるようになります。

今や様々な動画配信プラットフォームが存在し、日々多くの動画が沢山のユーザーの目にふれています。日常の娯楽として動画を視聴するだけでなく、ビジネスの面においても動画コンテンツが欠かせません。
例えば、採用活動や集客、研修や情報共有などの場面において重要な役割を担っており、独自の動画配信プラットフォームを導入する企業が増えてきています。

動画配信プラットフォームには、様々な種類があります。まず、使用料金で分類すると「無料型」と「有料型」のプラットフォームが存在します。
さらに、配信方法でわけると、「ダウンロード配信型」「プログレッシブダウンロード配信型」「ストリーミング方式」といった分類ができます。

無料で使用できるプラットフォームは気軽に使える反面、ビジネスで利用するにはセキュリティの面などで懸念があります。
一方、有料の動画配信プラットフォームであればセキュリティの整った環境で企業の独自性も発揮しながら動画配信サイトを運営できます。

現在、数多くの動画配信プラットフォームがあります。それぞれどのような機能があって何が違うのか、どれが自社にとって最適なのかは自分で見極めて選ぶ必要があります。

動画配信プラットフォームのメリット

動画配信プラットフォームを利用すると大きく分けて4つのメリットがあります。
それぞれについて解説します。

動画コンテンツを管理しやすい

プラットフォームに動画を投稿することで、管理がしやすくなります。
会員向けの動画の設定、社員に向けた非公開動画など、動画の視聴者に合わせて調整できます。

動画プラットフォームによっては、投稿日や再生順に動画を並べ替えをおこなうことができるので、データ収集作業も簡単におこなうことができます。

動画毎のデータ収集・管理が可能

動画を配信すると、視聴者層や再生率などさまざまなデータを収集することが可能です。
データを元に、次に制作する動画のコンセプトやコンテンツを検討することもできます。

データ収集だけでなく、動画の投稿日の確認も可能です。
投稿した動画の共有し忘れがないように、公開設定の予約もできるため、休業日にも動画を投稿することが可能です。

コストの削減が可能

動画配信プラットフォームを活用することで、コストの削減にもなります。
動画プラットフォームを活用すれば、自社で専用のシステムを構築するためのコストを大幅に削減することができます。
コストを抑えて動画発信を検討している企業様におすすめです。

動画配信プラットフォームの中には、動画作成を支援するサービスを提供しているものもあります。
プラットフォーム選びを賢く行えば、動画内製化も可能になります。

情報を均一化して発信が可能

研修動画を制作することで、研修に欠席してしまった社員に向けてセミナーで紹介した内容をそのまま共有することが可能です。
動画は情報を均一化して発信することができるので、業務効率化にもなります。

サービスとして提供できる

動画配信プラットフォームには、ユーザーが動画を自由に投稿できるYouTubeなどの動画共有型のプラットフォームと、企業が自社で構築して活用する企業占有型のプラットフォームがあります。
企業占有型のプラットフォームは自社のプラットフォームなので、さまざまな方法で活用できますが、用意したプラットフォームを自社のサービスとして提供することも可能です。

例えば、YouTubeのようなプラットフォームを構築して、ユーザーが自由に動画を投稿できる場を作って提供することもできますし、制作した動画をユーザーに視聴してもらうためのサービスとして提供することもできます。
サービスとして提供するには収益をあげなくてはならず、ユーザーを増やすための取り組みなどは必要になりますが、利用してくれるユーザーを増やすことができれば、収入の柱になる可能性も秘めています。

2種類の動画配信プラットフォーム

動画配信のプラットフォームには、大きく分けて「動画共有型のプラットフォーム」と「企業占有型のプラットフォーム」の2種類があります。
動画共有型のプラットフォームは、YouTubeやTwitter、ニコニコ動画などが代表的なものです。既存のプラットフォームに動画を投稿して自社のサービスを紹介します。

一方、企業占有型のプラットフォームは、プラットフォームを運営している企業が各企業にシステムの一部として利用できるようにする方法です。
2種類のプラットフォームの特徴を知ることで、自社にとって最適な動画配信プラットフォームは何かを検討することが可能になります。

動画共有型のプラットフォーム

動画共有型のポータルサイトで動画共有する場合のメリットは、コストを抑えて動画配信ができることです。先述した、YouTubeやTwitter、ニコニコ動画などの共有型プラットフォームは誰でも無料で利用することができます。
そのため、動画投稿や管理に関するコストはほとんど無しで動画投稿が可能になります。動画配信に関するコストは出来る限り抑えたい、という場合には共有型のプラットフォームを使用するのがおすすめです。

ただし動画視聴時には、視聴環境によって広告が表示されて動画が寸断されてしまうことがあります。また、それぞれの共有型プラットフォーム毎にユーザーの年齢層、属性が異なります。
そのため、発信したい属性に対しどの共有型プラットフォームを使用するのかを考慮して動画配信をする必要があります。

企業占有型のプラットフォーム

企業占有型のプラットフォームで動画共有する場合のメリットは、共有型のプラットフォームに比べて自由度が高いということです。
YouTubeやTikTokといった共有型のプラットフォームでは、動画を視聴していると、その環境によっては興味のない広告をみなければならない場合があります。

しかし、独自の動画プラットフォームでは、広告が流れないためストレスなく動画を視聴することが可能です。ただし、独自の動画プラットフォームでは運用にコストがかかります。
自由度を保ちつつコストを抑えたいのであれば、内製化が可能なプラットフォームを選ぶようにしましょう。

動画共有型のプラットフォームのおすすめサイト

この項では、動画共有型のプラットフォームでおすすめのサイト5選を紹介します。

YouTube

YouTubeは今や、最も知名度がある動画共有型のプラットフォームといっても過言ではないでしょう。YouTubeは、スマートフォン、PC、テレビなどさまざまな端末から視聴することができ、利用者は世界中で20億人以上います。
YouTubeを使用するメリットは、何といってもユーザー数の多さがあげられます。コンテンツを多くの人に見てもらいたい場合には最適なツールとなります。

ニコニコ動画

ニコニコ動画は、2006年に日本で生まれた代表的な動画共有型プラットフォームです。特に、WEB上で再生している動画上にユーザーがコメントした文字がリアルタイムで再生できる機能が特徴的です。

TikTok

TikTokは、1分ほどのショート動画を作成したり投稿したりできる動画プラットフォームです。今やユーザー数は世界で10億人を超える規模になっており、若者を中心に人気があります。
スマートフォンから動画投稿もできるので、気軽に制作できるというところも特徴です。

Instagram

Instagramは、2010年からサービスを開始しました。画像や動画を投稿するビジュアルに重きを置いたコミュニケ―ションがとれる配信プラットフォームで、若い女性に人気があります。

Vimeo

Vimeoは、2004年にアメリカで運用が始まった動画共有型のプラットフォームです。特に、無料版でも広告がないことが特徴的です。
その他の機能としては、限定公開を細かく設定できるだけでなく、セキュリティ性も高くなっています。そのため、会員向けのコンテンツやセミナー形式の動画を制作するのに向いています。

企業占有型プラットフォームの作り方

企業占有型の動画配信プラットフォームを作る場合、いくつか方法があります。
ここでは、代表的な3つの方法について詳しく解説していきます。

HTMLやCSSで構築する

WebサイトやプラットフォームなどのWebサービスは、HTMLやCSSといったマークアップ言語やさまざまなプログラミング言語によって作られています。
動画配信プラットフォームを作成する際も、これらのマークアップ言語やプログラミング言語を駆使して一から作成することができます。

この方法で作成する場合、一から作成するため手間がかかりますし、サイト作成やプログラミングに関する知識とスキルが必要になります。
しかし、制約がないため、思い通りのプラットフォームを作成することが可能です。
自由度の高い企業占有型の動画配信プラットフォームを作りたいときにうってつけなのが、このHTMLやCSS、プログラミング言語で作る方法です。

CMSツールで作る

一つ目の方法として紹介した、HTMLやCSS、その他のプログラミング言語を駆使して動画サイトや動画配信プラットフォームを作成する方法は、自由度の高い企業占有型の動画配信プラットフォームを作成する方法としてうってつけの方法だと言えますが、作成する上での制約がない分、作るのに手間と時間がかかります。
また、知識とスキルも必要です。

一方、CMSで作る場合、簡単な動画サイトであれば、そこまで深い知識やスキルがなくても作れてしまいます。
CMSは知識やスキルを持ち合わせていない人でもWebサイトやWebサービスを制作できるようにするためのシステムなので、マークアップ言語やプログラミング言語で作成する方法ほど難しい知識やスキルは求められないわけです。
また、知識やスキルを身につけることで、さまざまな機能が実装された企業占有型の動画配信プラットフォームを作ることもできるようになります。

制作会社に制作を依頼する

「こだわりのつまった企業占有型の動画配信プラットフォームを作りたいけど、そんな知識やスキルはないし…」という場合におすすめなのが、制作会社に制作を依頼するという方法です。
制作会社に制作を依頼するためお金はかかりますが、サイトやWEBサービスを制作するプロである制作会社に依頼できるので、自分たちで作るのが難しいものでも形にできますし、こだわったものでも形にできるという強みがあります。

一方、さまざまな機能が実装されたサービスを作るなど、要望が多くなってしまう場合、その分制作にかかる費用も多くなってしまうため注意が必要です。
その場合、少しでも費用を抑えるために複数の制作会社に見積もりを依頼して相見積もりを実施するなどの対策が必要になります。

動画配信プラットフォーム構築の流れ

実際に動画配信プラットフォームを構築する場合、

1.要件定義：必要な機能や活用目的などを確認する
2.設計：仕様、デザインを決める
3.開発
4.テスト
5.運用開始

という順番で進めていくことになります。

それぞれの工程について詳しく解説していきます。

要件定義：必要な機能や活用目的などを確認する

実際に動画配信プラットフォームを作成する場合、まずはコンセプトを決めなくてはいけません。
そもそもなぜ企業占有型の動画配信プラットフォームを作成する必要があるのかを考え、作成した後でどのように活用していくのかなど、動画配信プラットフォームに対するコンセプトを明確する必要があります。

コンセプトが明確になっていない状態ではイメージ通りのプラットフォームは作れませんし、軸となるコンセプトが決まっていないと、作成している段階でブレてしまい、完成させられない可能性もあります。
そのため、まずは動画配信プラットフォームのコンセプトを決めるところから始める必要があるわけです。

コンセプトが決まったら、次に要件定義をまとめていきます。
要件定義とは、プラットフォームに実装したい機能や設定をまとめたものです。
企業占有型の動画配信プラットフォームを自社で一から作成する場合は要件定義が必須になります。

また、制作会社に依頼する場合も、要件定義が定まっているとスムーズに進められるようになりますし、イメージとのズレが発生しづらくもなります。
完成度の高い他のプラットフォームを参考にしながら要件定義をまとめるようにしましょう。

設計：仕様、デザインを決める

次におこなうのが、動画配信プラットフォームの設計です。
この設計の工程では、プラットフォームの仕様やデザインを決めていきます。
ふわっとしたイメージのようなものである要件定義を、この設計の工程でより明確に形作っていくようなイメージです。

設計の段階で決めた具体的な仕様やUIなどのデザインがプラットフォームの使いやすさに直結するので、プラットフォームを実際に使用するときのことをイメージしながら設計することが重要になります。

開発

プラットフォームの根幹をなす仕様やUIなどのデザインが決まったら、用意した設計書をもとに開発をおこなっていきます。
動画配信プラットフォームのようなWebサービスの開発では、サーバ側で動く機能を実装するサーバーサイドの開発と、ユーザーから見える部分を実装していくフロントエンドの開発に分けておこなっていきます。

テスト

開発が完了したら、すぐに公開してユーザーの反応を見たくなるものですが、開発が完了した直後のプラットフォームをすぐに公開するのはおすすめできません。
なぜなら、バグが発生する可能性がありますし、開発の段階で問題が発生していて、プラットフォームとしてうまく機能しない可能性があるからです。

そのため、開発が完了した後は必ずテストをおこない、バグがないかどうかを確認したり、プラットフォームとして問題なく利用できるかどうかを入念にチェックするようにしなくてはいけません。

表示が崩れているなどのちょっとしたバグであればサービスを走らせながらバージョンアップしていく形で修正できたりもしますが、致命的なバグはユーザーの満足度やプラットフォームの評判に大きく影響するため、修正してから公開する必要があります。
出来上がったプラットフォームを実際に使いながらバグがないかを細かくチェックし、公開できる状態に整えていきましょう。

運用開始

テストを繰り返してバグの修正が完了したら、いよいよ公開です。
公開する段階でトラブルが発生することもあるので、公開した後も一通りチェックしながらバグが発生していないか確認するようにしてください。

また、動画配信プラットフォームは、公開したら終わりではありません。
ユーザーデータを集めて改善を繰り返していくことでよりよいサービスになるので、

・データの取得
・取得したデータの分析
・改善

のサイクルを繰り返し、よりよい動画配信プラットフォームを作っていくようにしましょう。

動画配信プラットフォームを作るのにかかる費用の目安

動画配信プラットフォームを作るのにかかる費用は、構築する方法によって異なります。
例えば、HTMLやCSS、CMSツールを使って自社で構築する場合であれば、費用はほとんど発生しません。

これらの方法で動画配信プラットフォームを構築する際にかかる費用は、サーバー代やドメイン代ぐらいなので、「1万円以内」で済みます。
維持にかかる月々の費用も「1,000〜3,000円程度」です。

ただし、HTMLやCSS、CMSツールを使って動画配信プラットフォームを構築できる人材が必要です。
そういった人材がいない場合は、制作会社に外注することになりますが、既存のパッケージを活用しつつ、ところどころカスタマイズして制作する場合の費用目安は「80万円〜」となっています。
一方、ゼロからフルスクラッチで開発する場合の費用は最低でも「150万円〜」と高めです。

動画配信プラットフォームを選ぶ際のポイント

現在、動画配信プラットフォームには様々なものがあります。どれが自社にとって最適かを選ぶには、それぞれの動画配信プラットフォームの特性をよく理解して選ぶことが重要です。
この項では、動画配信プラットフォームを選ぶ際のポイントについて解説していきます。

機能

動画配信プラットフォームを選ぶ基準として一番大切なのは、使用目的にあった機能が備わっているかということです。そのため、動画配信プラットフォームを選ぶ際には、使用する目的を明確にするところから始めましょう。
また、使い始めた時には必要なかった機能でも、導入後必要になる場合もあります。そのため、使い始めてから機能を拡張できるかということも、検討するのには重要な材料となります。

使用目的とそれにあった機能かどうかをよく確認して選ぶようにしましょう。
特に、注視する機能は以下のようなものです。

・対応OSの範囲
・動画の編集機能
・視聴者を限定する機能
・課金や決済機能
・視聴者とのコミュニケーション機能（評価、コメント、アンケートの機能など）

容量・データ転送量

動画配信は大量のデータを送受信します。もし多くのユーザーへ長時間の動画や高画質の動画を配信したいという場合には、データ転送量が多くなっても耐えられる動画配信システムを利用する必要があります。
基本的に、動画配信システムの料金はデータ転送量によって決まります。自社の利用目的と使用頻度にあった配信スペックのあるプラットフォームを選びましょう。

それにはまず、プラットフォームを使用するのがどれくらいの人数になるか、どれくらいの頻度で使用するのかといった情報を把握しましょう。
そして、動画の再生時間がどれくらいになるかや全体のファイル容量も把握しておきましょう。

セキュリティ

特に、ビジネス利用をする際にはセキュリティ対策が必要不可欠です。会社独自の機密情報が含まれている動画や、有料コンテンツとして販売している動画を不正利用されてしまえば、会社として大きな損害になります。
動画コンテンツを不正利用されたり、情報漏洩させたりしないためにも、セキュリティ対策が十分になされている動画配信プラットフォームを選びましょう。

セキュリティ対策の主なものは以下のようなものです。

・動画の暗号化
・DRM（Digital Rights Management/デジタル著作権管理）の仕組み
・ストリーミングで視聴させられる
・IP制限
・ドメイン制限
・ワンタイムURL
・サイバー攻撃対策

操作性

実際に操作をしたときに使いやすいかということも、動画配信プラットフォームを選ぶうえで重要なポイントです。社内の誰でも使いやすくなっていれば、余計な手間が省けます。
基本的には、どのツールもできるだけ使いやすくなるように工夫されてはいますが、実際に使用して確かめてみると良いでしょう。

無料トライアル期間などを利用して体験しておけば、導入後のミスマッチをふせぐことができるのでおすすめです。

配信形式

動画配信プラットフォームは、主に以下のような3つの配信方式をとっています。自社で運用するならどの配信方法が良いのかをふまえて適切に選択しましょう。
 

配信形式	概要	メリット	デメリット
ダウンロード方式	・動画データをダウンロードし、視聴してもらう形式。	・オフラインでも視聴可能。	・ユーザー端末のストレージに空きが必要。 ・勝手に再配布され、著作権侵害される恐れがある。
プログレッシブダウンロード形式	「疑似ストリーミング」ともよばれる。動画データをダウンロードしながら再生可能。	・コピーが難しく、著作権侵害を防げる。 ・オフラインでも視聴可能。	・ライブ配信不能。 ・未ダウンロード部分はオフライン視聴不能。 ・ユーザー数が増えると視聴困難になる。
ストリーミング形式	・動画データをユーザーの端末へ転送しながら順次、再生する方式。	・著作権保護の観点からも安心。 ・ユーザーの端末のストレージ空き容量に左右されずに視聴可能。 ・ライブ配信可能	・インターネットの通信環境によっては再生が不安定になる。

内製化で動画プラットフォームを運営している事例

この項では、企業占有型の動画配信プラットフォームについて取り上げます。

メディア博士

メディア博士は、社内向けの発信・顧客向けの発信・採用のための動画発信など、様々なシーンで活用できる上にデータ解析やメールマガジンの配信が可能なオールインワンの企業占有型プラットフォームです。
離脱をできる限り避けられ、自社の魅力をしっかりと伝えたいという方や自社ECサイトへの集客を強化していきたい方、採用エントリー率を上げたいという方にはとてもおすすめとなっております。

動画プラットフォームの詳細はこちら

メディア博士を活用し、特に内製化をして動画プラットフォームを運営している事例を4つご紹介します。

イチネンケミカルズ

出典：イチネンケミカルズ公式サイト

イチネンケミカルズは、業務用補修ケミカル製品を販売する会社です。これまで、潤滑・防錆剤から各種洗浄剤、補修塗料といった業務用補修ケミカル製品の使用方法については、総合カタログなどで案内をしていました。
しかし、カタログでは、静止画やテキストだけでしか、製品の紹介や実際の使用方法を伝えることはできませんでした。そこで、動画配信プラットフォームを使用することによって、製品の特長や実際の使用方法を動画で分かりやすく伝えることができるようになりました。

野田塾

出典：野田塾株式会社公式サイト

野田塾は、愛知県を中心に学習塾を運営しています。この株式会社野田塾の動画プラットフォームでは、最新のCM動画や英語のワンポイントレッスン動画やカリキュラムなどの情報発信を行っています。
塾を検討するご家庭にとって、塾のカリキュラムや雰囲気などは気になる部分です。そこで、これから入塾を検討する学生や生徒の両親に向けて、塾の取り組みや新しいカリキュラムの紹介をする動画を配信しています。

岡田塗装金物株式会社

出典：岡田塗装金物株式会社公式サイト

岡田塗装金物株式会社は、業務用カーテンレールなどを作成する会社です。動画は、自社の商品を施工、使用する業者（プロ）に向けて、商品の特徴や施工手順を配信しています。
動画では、自社商品の特徴や他社製品との違い、実際に施工するときの詳細な手順やポイントなどを伝えています。静止画とテキストだけでは伝わりづらい施工のポイントなどは、動画を活用することで大変分りやすくなっています。

動画配信プラットフォームを使用することで、商品の強みを適切に伝えたりカスタマー向けの施工サポートを強化することができています。

C21グローバルホーム

出典：C21グローバルホーム公式サイト

C21グローバルホームは、稲城市のセンチュリー21加盟店です。稲城市や多摩区の売買物件を紹介したり、ルームツアー動画を配信しています。
物件は実際に目で見て選びたいと思う人が圧倒的に多いはずです。このように内見を動画でみることができれば、物件を検討している人の判断材料になって背中を押す役割をし、ビジネスチャンスを逃しません。自社の動画プラットフォームを活用している好例です。

制作した動画サイト・動画配信プラットフォームの活用方法

制作した動画サイトや動画配信プラットフォームの主な活用方法としては、「サービスとして公開してマネタイズする方法」と「社内の情報共有の場として活用する方法」があげられます。
それぞれの活用方法について詳しく解説していきます。

サービスとして公開する

動画サイトや動画配信プラットフォームはサービスとして提供することも可能です。
誰でも動画を自由にアップして共有する場にもできますし、会員登録したユーザーのみが利用するクローズドな場としても提供できます。

YouTubeのように動画内に広告を設置したりサービスを利用するのに料金を設けるなど、マネタイズの方法もいくつかあります。
また、動画のオンライン講座を用意し、料金を支払ってくれたユーザーのみ講座を閲覧できるようにするといった形でのサービスの提供やマネタイズも可能です。

社内の情報共有をおこなう場として活用する

動画サイトは、社内の情報共有をおこなう場として活用することも可能です。
動画マニュアルを作成して動画サイトにアップしておけば時間や場所を選ばずにマニュアルを閲覧することができますし、動画で学べる環境を作り、eラーニングのような形で活用することもできます。

このような場を設けることで、紙のマニュアルならではの、

・場所をとる
・その都度印刷しなくてはいけない
・どこに必要な情報があるかわからない

などのデメリットも解消できます。

顧客へコンテンツを提供する場として活用する

動画配信プラットフォームは、自社で販売している製品やサービスに関するコンテンツを顧客へ提供する場として活用することもできます。
例えば、SNSマーケティングのサービスを提供している企業であれば、SNSマーケティングへの理解を深めるのに役立つコンテンツを閲覧できる場として提供すれば、顧客のサービスに対する満足度は大きく向上するはずです。

また、製品を販売している場合は、製品の使い方や活用方法を細かいところまで動画コンテンツでサポートしてあげると、満足度の向上につながります。
自社の製品やサービスに対する満足度を向上させるためのツールとして、動画配信プラットフォームを活用しましょう。

動画サイト・動画配信プラットフォームを制作するときの注意点

実際に動画サイトや動画配信プラットフォームを制作する場合、いくつか注意しなくてはいけないポイントがあります。
どのようにして活用していくかにもよりますが、それらのポイントに注意せず軽視してしまうと、後々大きなトラブルに発展してしまいかねません。

動画サイトや動画配信プラットフォームを制作するときに特に注意したい2つの注意点について解説していきます。

セキュリティ対策をおこなう

動画サイトや動画配信プラットフォームを作る上で最も注意しなくてはいけないのが「情報漏洩」です。
会員制などをとりいれず誰でも自由に動画をアップロードして楽しめるような動画配信プラットフォームを作る場合であればそこまでセキュリティを意識する必要はありません。
「アップした動画が複製されてしまう可能性があり、そうなったとしても運営側が責任を負うものではない」ということを利用規約に記載しておけばトラブルに発展することはないでしょう。

一方、会員制のサービスにする場合であれば話は別です。
会員制のサービスはそのサービスの会員しか利用できませんし、動画も閲覧できません。
そのため、動画が外部に流出してしまうことがないよう、セキュリティ対策を万全な状態にしなくてはいけません。

また、会員登録をおこなう際に個人情報を提出してもらっている場合、個人情報の保護にも努めなくてはいけません。
社内での情報共有の場として動画サイトを立ち上げる場合もセキュリティ対策が必須になります。

社内で情報を共有するために立ち上げられた動画サイトにはノウハウや機密情報など漏洩させてはいけない情報が多数アップされています。
そのため、IDやパスワードの機能を設けて特定のユーザーしかアクセスできないようにするのはもちろん、利用する際のルールを周知する必要がありますし、悪意のあるユーザーによる攻撃を受けても対処できる状態にしておく必要があります。

利用規約などのルールを用意する

ユーザーが自由に動画をアップして共有できる場や社内の情報を共有する場など、動画サイトや動画配信プラットフォームをどういった方法で活用するにしてもルールの設定は必要です。
サービスとして提供するのであれば利用規約の設定が必要ですし、よりわかりやすい形でユーザーがルールを把握するために利用ガイドも用意しなくてはいけません。

社内の情報共有の場として利用する場合も、

・会社から提供されたデバイス以外でアクセスしない
・アップされている動画を撮影しない

など、ルールを設定しておく必要があります。
トラブルを避けるためにも、利用規約やルールの設定は必ずおこなうようにしてください。

まとめ

動作サイトや動画配信プラットフォームの作り方について紹介してきました。
動画サイトや動画配信プラットフォームは、サービスとして提供してマネタイズする形で事業化することもできますし、マニュアル動画などをアップし、社内の情報共有の場として活用することもできます。

今回紹介させてもらったとおり動作サイトや動画配信プラットフォームの制作方法はさまざまですが、それぞれメリット・デメリットがあるので、それぞれの方法のメリット・デメリットを比較しながらどの方法で制作するか検討してみてください。
また、実際に制作する場合は注意するべきポイントがいくつかありますので、後々のトラブルを避けるためにも注意点を意識しながら制作を進めるようにしましょう。