社内情報は映像で共有するべき？動画配信を行うメリットや配信システムの選び方をご紹介

社内情報の動画配信はYouTube以外を使うべき

まず伝えたい内容として、YouTubeで社内情報の共有はおすすめしません。

理由は動画のURLが特定された時点で、関係者以外も映像コンテンツが閲覧できてしまう点にあります。

 

YouTubeは無料で動画投稿できる利点を持っていますが、関係者以外に社内情報が共有されるリスクは大きなデメリットです。情報漏えいの観点から見ても、お金をかけてでも法人向けの動画配信システムを利用した方が良いでしょう。

動画配信システムで社内情報を共有するメリット

動画配信システムで社内情報を共有するメリットは、大きく分けて3つあります。それぞれ下記の通りです。

スムーズに情報共有ができる

これまでは社内で変わった出来事があると、書面による情報共有がされていたのではないでしょうか。

書面による情報共有は受け手によって伝わり方が異なりますし、そもそも書類に目を通さない人がいます。

 

動画配信なら共有した社内情報を正確に伝えやすくなります。また、発信者の表情や声のトーンなども見せられるので、細かいニュアンスなども伝えやすくなるでしょう。

研修・総会による移動費用や手間を減らせる

これまでの研修は、対象となる社員を1ヶ所に集めて業務に必要な知識などを教育していたでしょう。

 

動画配信システムで研修動画を見られるようにしておくと、社員への教育などは、ほとんどオンラインで済ませられます。また、総会では全社員が1ヶ所に集まらず、各地の拠点でライブ配信を見る形にしておけば移動費用や手間を減らせます。

拠点ごとに情報量の差が出てくることが無くなる

これまで行われていた研修や勉強会などは、現地に赴かないと資料が貰えない場合が多かったです。

 

動画配信システムで勉強会の動画を見られるようにしておくと、社員なら誰でも見られるようになります。システム内にアップロードしておけば研修などの教育動画もアーカイブで見られるようになるため、拠点ごとに生まれる情報量の差を埋められるでしょう。

社内情報を扱った動画の種類

社内向けの動画は、企業活動を円滑に進めるために大きな役割を果たします。ここでは、社内情報を扱う動画の種類と、それぞれがどのように活用されているのかをご紹介します。

研修教材

新入社員研修や階層別教育、ハラスメント防止、コンプライアンスなど、社員の知識やスキルを体系的に学ばせるには動画教材が非常に有効です。
かつては集合研修が主流でしたが、近年では研修動画を使ったオンデマンド学習が主流になりつつあります。

動画であれば、社員が自分のタイミングで何度でも見返せるため、理解度を高めやすくなります。また、指導する側の工数削減にもつながり、全体的な教育コストの最適化が図れます。

社内用の商品紹介動画

営業部門やサポートチーム向けに、自社商品やサービスの仕様を理解してもらうための動画も社内共有の対象です。特に新商品リリース時には、タイムリーかつ正確に情報を展開することが求められます。

動画で商品やサービスの特長、用途、導入事例などを紹介すれば、紙のマニュアルよりも短時間で理解でき、現場での提案力強化にもつながります。
また、営業トークやFAQへの対応方法をロールプレイ形式で収録すれば、OJTの代替としても活用可能です。

経営陣からのメッセージ

経営陣のビジョンや中長期方針、決算報告といったメッセージを動画で届けるケースも増えています。文字情報では伝わりにくい「熱意」「緊張感」「誠意」などが、経営者の表情や声色を通してダイレクトに伝わるのが動画ならではの利点です。

特に全社朝礼や年頭挨拶、M&Aなど重要な局面においては、動画という手段が社内の結束力を高め、メッセージの浸透に貢献します。
全国に拠点がある企業や、リモート環境が当たり前になった今こそ、経営陣の「顔が見えるコミュニケーション」が重要視されています。

社内イベントの様子を全社員に共有

社内イベントや表彰式、社内報の動画化など、社員同士の距離を縮め、エンゲージメント向上に寄与する動画も多くの企業で制作されています。
例えば、各拠点で開催された運動会やチームビルディング、部活動の紹介などを動画にすれば、離れたオフィス同士の相互理解にもつながります。

また、優れた業績を上げた社員の表彰や部署の取り組みなどを紹介することで、社内モチベーションの底上げや他部署への刺激としても機能します。

動画配信システムの選び方

動画配信システムは大きく分けて3種類あります。

種類ごとに適した利用条件が異なるため、どのようにして動画配信を活用するかを考えてから選びましょう。

機能がシンプルで使いやすいタイプ

機能がシンプルで使いやすいタイプは、安く視聴環境を提供するために最低限の機能を持った配信システムです。

適している利用条件は下記の通りです。

・アップロードする人が限られている
・視聴者に動画を見てもらうことが目的
・あまりお金をかけずに動画配信をしたい
・自社で制作した動画を安全に配信したい

このタイプに該当する配信サービスは下記の通りです。

 

●MOOGA

・月額費用：16,500円(税込)～

・初期費用：55,000円(税込)

 

3ステップで特定の人に動画を配信できるシステムです。

シンプルで使いやすい管理画面にセキュリティへの配慮、快適な視聴環境の提供など様々な特徴があります。ユーザーだけでなく動画にもパスワード設定できるので、セキュリティ面は安心できるでしょう。

 

●SmartSTREAM

・月額費用：49,500円(税込)～

・初期費用：55,000円(税込)

 

簡単に動画配信を始められるだけでなく、導入時は専門スタッフによるコンサルティングやアフターケアも受けられます。『シンプルプラン』や『セレクトプラン』などプランを選べるので、求める配信システムを提供してくれるでしょう。

サイト構築ができるタイプ

サイト構築ができるタイプは、視聴者の教育やノウハウ共有に使いたい場合に適した配信システムです。

適している利用条件は下記の通りです。

・アップロードした動画を管理や共有したい
・評価とコメントをつけられるようにし、動画をコミュニケーションツールとしても使いたい
・視聴者からの動画投稿もできるようにしたい

このタイプに該当する配信サービスは下記の通りです。

 

●ビジュアモール ムービーライブラリ

・月額費用：44,000円(税込)～

・初期費用：33,000円(税込)

 

視聴者ごとに専用のポータルサイトを提供し、Webブラウザやスマホアプリから配信された動画が見られるシステムです。専用のスマホアプリから撮影して簡単に投稿ができ、使う端末に合わせて画面や動画を自動で最適化してくれます。

 

●ミルビィ

・月額費用：55,000円(税込)～

・初期費用：110,000円(税込)

 

豊富で柔軟性の高い動画プレイヤーやセキュリティの高い動画配信、視聴者の動向レポートなど様々な機能を有しているシステムです。また、オプションでライブ配信にも対応できるので、生放送を検討している方は導入を考えてみるのも良いでしょう。

課題を解決してくれるタイプ

課題を解決してくれるタイプは、会社ごとに持つ課題や要求を対応可能にする配信システムです。

適している利用条件は下記の通りです。

・これまでの動画配信システムでは対応できない機能やシステムが必要
・動画配信システムの一部機能だけ使いたい
・動画配信のプロなどにコンサルを依頼したい
・社内では対応しきれないので、動画配信の業務を委託したい

このタイプに該当する配信サービスは下記の通りです。

 

●クラストリーム

・月額費用：55,000円(税込)～

・初期費用：無料

※12ヶ月未満の利用や月払いの場合は、別途初期費用110,000円(税込)が必要。

 

聞き取れる2倍速再生や約3,000時間分の動画が保存できる容量、安定した品質の動画配信など、高機能な配信が可能なシステムです。条件を満たせば初期費用が無料になるので、確実に一定期間利用する場合は最適ではないでしょうか。

 

●メガDOGA

・月額費用：55,000円(税込)～

・初期費用：55,000円(税込)

 

最低月額費用は55,000円(税込)ですが、料金表にないプランでも利用者の状況に合わせて提案してくれる配信システムです。

 

動画を使ったWebサイトの構築からシステムの開発まで対応してくれるので、利用者の手間が省けます。導入後はチャットで質問できるなど、アフターフォローも充実しているのは大きなメリットといえるでしょう。

動画配信システムはやりたいことに合わせて選ぼう

動画配信を行うメリットや注意点、配信システムの選び方を紹介しました。

 

社内情報の動画配信をしたいからと言って、YouTubeはおすすめしません。

セキュリティ面を考えて、法人向けの動画配信システムの導入をおすすめします。どの配信システムを選ぶかは、どのようにして動画配信をしたいかにもよるので、様々なシステムを見た上で検討すると良いでしょう。

 

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