企業説明動画の作り方と活用法｜採用と営業に効く構成設計

企業説明動画とは何か、いま求められる背景

企業説明動画とは、企業の概要・事業内容・価値観・働く環境などを、映像と音声でわかりやすく伝えるための動画です。
文字や資料だけでは伝わりにくい「空気感」「人の表情」「現場の雰囲気」を補えるため、採用・営業・広報など幅広い業務で活用されます。

一方で、企業説明動画は“かっこよく作る”ことがゴールではありません。見る相手が「理解できた」「判断できた」「次の行動が取りやすい」と感じる設計ができているかが重要です。
そのためには、まず目的と対象（誰に向けた説明なのか）を整理し、必要な情報を必要な順番で届ける必要があります。

対面説明だけでは伝わりにくい情報が増えている

対面の説明はその場で反応を見ながら話せる一方、担当者の話し方や当日の時間配分で伝わる情報量がぶれやすい側面があります。
また、候補者・顧客・社内関係者など、情報を受け取る側の検討スピードも多様化しています。必要なタイミングで必要な情報にアクセスできる状態を作ることが、説明業務の品質を上げる近道になります。

企業説明動画は、説明内容の“標準化”と“再利用”がしやすいのが強みです。説明の基礎部分を動画に寄せることで、担当者は個別質問や意思決定の支援に時間を使えるようになります。

• 説明内容のばらつきを減らし、メッセージを統一しやすい
• 同じ説明を繰り返す時間を減らし、担当者の負担を軽くできる
• 相手の都合のよい時間に視聴してもらえる導線を作れる

企業説明動画で得られる主な効果

企業説明動画の効果は、目的によって現れ方が変わります。
採用なら「理解の深まり」や「ミスマッチの抑制」、営業なら「商談の前提を揃える」や「比較検討の土台を作る」といった形です。広報では、企業の価値観や取り組みを一貫して伝えることで、企業イメージの整理にもつながります。

ポイントは、効果を“動画そのもの”に期待しすぎないことです。
動画はあくまで手段であり、視聴後に何をしてほしいのか（問い合わせ、応募、商談化、社内理解の促進など）まで含めて設計することで、成果に結びつきやすくなります。

企業説明動画で押さえるべき構成と盛り込む内容

企業説明動画で迷いやすいのが「入れるべき情報が多すぎる」問題です。企業側は伝えたいことが山ほどありますが、視聴者が知りたいことは目的によって異なります。
情報を削るのではなく、まず“誰向けの動画か”を決めて、必要な情報の優先順位を作るのがコツです。

採用向けと営業向けでメッセージを分ける

採用向けは、働くイメージを具体化し、不安を減らすことが中心になります。営業向けは、提供価値と導入後のイメージを短時間で理解してもらうことが中心です。
両方を1本に詰め込むと、どちらにも刺さらない“総花的な説明”になりやすいので注意が必要です。

どうしても1本で両方に対応したい場合は、冒頭で対象を明確にしたうえで、章立てをはっきり分けます。さらに、視聴導線も分けて「採用ページでは採用パートから再生」「営業資料では営業パートのリンクを案内」のように運用で補うと、無理が出にくくなります。

• 採用：仕事内容・人・評価・成長・働き方が伝わるか
• 営業：課題・解決策・導入イメージ・支援体制が伝わるか
• 広報：企業の価値観や取り組みが一貫しているか

基本の構成例（5つのパート）

企業説明動画の基本構成は、以下の5つに分けると整理しやすくなります。すべてを長く語るのではなく、要点を短く示し、詳細は別の資料や別動画に逃がせる設計にしておくと運用が楽になります。

1）つかみ（冒頭10〜20秒）
誰に向けた動画で、何がわかるのかを先に提示します。視聴を続ける理由を冒頭に置くことで離脱を抑えやすくなります。

2）企業の全体像（概要）
事業領域、提供価値、顧客層、強みを「短い言葉」でまとめます。専門用語が多い場合は、図解や例えを使って噛み砕く意識が重要です。

3）具体の中身（事業・仕事・提供内容）
採用なら職種ごとの役割、営業なら導入イメージや利用シーンなど、視聴者が判断したい情報を中心に見せます。

4）人と環境（信頼材料）
現場の様子、チームの雰囲気、進め方、サポート体制など、文字では伝わりにくい部分を映像の強みで補います。

5）次の行動（クロージング）
応募・問い合わせ・資料請求・社内共有など、視聴後に取ってほしい行動を1つに絞って示します。複数並べると迷いが生まれやすいので、導線設計の段階で整理します。

伝える情報を「根拠」と「体験」で補強する

企業説明動画は、企業側の主張だけが続くと説得力が弱く見えがちです。そこで役立つのが、根拠と体験の2軸です。
根拠とは、事実ベースで語れる内容（取り組みのプロセス、体制、実施していること）です。体験とは、見る人が自分を重ねられる具体性（現場の流れ、会話の雰囲気、働く一日の断片）です。

数字や外部の権威に頼らずとも、実際にやっていることを具体的に見せるだけで、安心感は高まりやすくなります。特に採用向けでは、理想だけでなく“日常のリアル”を少し混ぜることで、ミスマッチの抑制につながります。

企業説明動画の作り方：企画から撮影・編集まで

企業説明動画の制作は、撮影や編集よりも前の「設計」で8割が決まります。動画制作に慣れていない組織ほど、いきなり撮影に入ってしまい、後から「言い漏れがあった」「想定と違う」と撮り直しが発生しがちです。
まずは、目的・ターゲット・導線を言語化し、台本とショットリストで迷いを減らしてから進めましょう。

目的・ターゲット・導線を先に決める

最初に決めるべきは「誰が見て、見た後に何をしてほしいか」です。ここが曖昧だと、映像表現やナレーションの言い回しがブレて、結局“何のための動画か分からない”状態になります。

• 目的：応募増、商談化、社内理解の促進など（主目的は1つに絞る）
• ターゲット：部署・役割・検討段階（初見か、比較検討中か）
• 導線：どこで見せるか（採用ページ、提案資料、社内ポータル等）

導線が決まると、適切な尺や見せ方が決まります。たとえば、初見の人向けなら短く全体像を、検討が進んだ人向けなら疑問点を潰すパートを厚めに、といった設計がしやすくなります。

台本とショットリストで撮影を短時間化

企業説明動画の撮影は、準備があるかどうかで工数が大きく変わります。台本は「読み上げ原稿」ではなく、話す順番と要点が分かる骨子で十分です。さらにショットリスト（必要な画の一覧）を作っておくと、当日の撮り漏れを防げます。

撮影でよくある失敗は、話す内容が定まっていないままインタビューを始めてしまい、編集で使える部分が少なくなることです。質問項目を事前に揃え、言い回しが難しい部分は言葉を短くしておくと、編集で整えやすくなります。

編集で離脱を防ぐ工夫

編集の目的は“映像を整える”だけではありません。視聴者が迷わず理解できる順番に情報を並べ、離脱ポイントを減らすことが本質です。特に企業説明動画は、情報量が多くなりやすいので、テンポと区切りを意識します。

具体的には、冒頭で結論を提示し、章ごとに話題を切り替え、同じ種類の情報が続きすぎないように工夫します。また、撮影素材に頼りきらず、図解や要点の整理（短い強調）を挟むことで、理解が追いつきやすくなります。

• 冒頭で「この動画で分かること」を先出しする
• 話題の切り替えは章立てで区切る
• 長い説明は、短い要点に分解して並べ直す

公開後に成果を伸ばす運用と改善のポイント

企業説明動画は、公開してからが本番です。作りっぱなしにすると、情報が古くなり、社内でも使われなくなります。逆に、運用ルールが整っている組織は、動画が資産として積み上がり、採用・営業・社内共有の品質が安定していきます。

配信場所ごとに尺と冒頭を最適化する

同じ企業説明動画でも、視聴される環境が違うと適切な尺や見せ方が変わります。採用ページではじっくり見てもらえる一方、説明会や商談前の事前共有では短時間で全体像を掴みたいニーズが強くなります。

おすすめは、一本の長尺動画を作って終わりにせず、冒頭と締めを調整した短縮版や、用途別の抜粋版を用意する運用です。これにより、同じ素材を複数の場面で再利用しやすくなります。

社内の運用体制と更新ルールを作る

運用で重要なのは「誰が、いつ、何を更新するか」を決めておくことです。担当者が異動すると止まってしまう体制では、企業説明動画はすぐに陳腐化します。更新頻度は高くなくても構いませんが、チェックのタイミングだけは決めておくと安心です。

• 四半期や半期など、定期的に内容チェックする日を決める
• 変更が多い情報は別動画に分け、差し替えしやすくする
• 社内での利用シーン（採用・営業・研修等）を一覧化する

また、社内で見つけられない・共有しづらい状態だと、良い動画でも活用が進みません。動画の置き場所、検索性、共有方法まで含めて“使われる設計”にするのがポイントです。

よくある失敗と対策

企業説明動画で起きやすい失敗は、制作の段階よりも「目的の曖昧さ」と「運用不在」にあります。以下は代表的な例です。

失敗例：情報を詰め込みすぎて、結局何が強みか分からない
対策：対象を絞り、主メッセージを1つに決める。詳細は別動画・別資料に分ける。

失敗例：担当者の熱量で作ったが、社内で使われない
対策：利用シーン（採用・営業・社内共有）ごとに、見せ方と導線を決める。共有のルールを作る。

失敗例：公開後に情報が古くなり、信用を落とす
対策：更新チェックのタイミングを固定し、変更が多い情報は差し替え可能な構成にしておく。

まとめ：企業説明動画を継続運用し、社内に定着させる

企業説明動画は、一本を“完成品”として扱うよりも、用途に合わせて育てていくコンテンツとして設計したほうが成果につながりやすくなります。
採用・営業・広報など目的を整理し、構成を分け、公開後の更新と社内共有まで含めて仕組みに落とし込むことが、継続運用の鍵です。

メディア博士で企業説明動画の制作・共有を社内完結する

企業説明動画を社内で使い続けるには、「作る」だけでなく「見つけられる」「共有できる」「更新できる」状態が必要です。
メディア博士を活用すると、複数部署で扱う企業説明動画や関連資料を整理しやすくなり、担当者が変わっても運用を継続しやすい体制づくりに役立ちます。

特に、採用向け・営業向け・社内向けなど用途が増えてくるほど、動画の置き場所や共有方法が属人化しやすくなります。制作と運用を一体で考えたい企業は、社内で動画活用を回す仕組みの一つとして検討しやすいでしょう。

企業説明動画のよくある質問

Q. 企業説明動画の長さはどれくらいが良いですか？
A. 目的と導線で変わります。初見向けは要点が伝わる短め、検討を深める用途は章立てで見やすくしたうえで必要情報を補う、といった考え方がおすすめです。一本で完結させず、用途別に版を分けると運用しやすくなります。

Q. 何を入れるべきか決められません。
A. まず「誰が見て、何を判断するための動画か」を決め、知りたい順に情報を並べます。採用なら働くイメージ、営業なら導入後のイメージ、広報なら価値観の一貫性といったように、判断材料を中心に組み立てると迷いにくくなります。

Q. 作った後に社内で使われないのが心配です。
A. 置き場所・共有ルール・更新チェックの3点を先に決めるのが有効です。動画そのものの出来だけでなく、活用される導線と運用体制があるかどうかで定着度が変わります。