ドローン撮影するためには？必要な準備から製品紹介まで徹底解説

ドローンで動画撮影するための準備は？

実際にドローンで撮影をするにはどういった準備が必要なのでしょうか？
ドローンでの撮影は通常のカメラとは大きく違い、前もった準備を怠ると大惨事に繋がる可能性があります。そこで撮影前に備えておきたい点を4つ紹介します。

天候

ドローン撮影は通常のカメラ撮影と比べてより天気情報をふまえた撮影が必要になります。当然ドローンを雨や風が強い時に飛行することは困難ですし、悪天候によって内部電子機器が損傷を受ける危険性があります。

さらに天候が良い場合でも地上とドローンが飛行する上空では風速が違い、時には飛行空域に強風が吹いている事もあります。上空の強い風を受けながらの飛行はドローンのバッテリー大量消費にも繋がり、バッテリー不足が起因の事故を起こすため前もって天気情報を取得するようにしましょう。

飛行時間の確認

ドローンの飛行時間も前もって確認しておきましょう。ドローンの飛行時間を設定することでバッテリー不足による事故の未然防止や『ドローン撮影に夢中になって日が落ちてしまった』、『天候の悪化によって視界が悪くなってしまった』といった状況に陥りにくくなります。特に視界が悪い条件下でのドローンの飛行は事故につながるため飛行時間の計画は必要不可欠と言えます。

ドローンの中には衝突回避機能を備えているものもありますが、たとえそういった機能が搭載されていたとしてもドローン操縦時にドローンを目視できるように飛行時間を日中にするなど前もって計画しておきましょう。

撮影場所

ドローンの撮影場所にも注意する必要があります。ドローンの飛行には違反地域があり、例えば空港周辺や150m以上の上空、都内などの人家の集中地域は法律で飛行禁止されています。さらに撮影場所の計画は飛行経路の計画や飛行場の天候確認に繋がるため確認しておきましょう。

ドローンの調整

ドローン本体の調整も忘れてはいけません。ドローンのメモリーの容量やバッテリー残量、本体のアップデートなどのちょっとした調整が撮影に支障をきたす可能性があります。ドローン撮影の安全だけでなくより魅力を知るためにもこういった準備は万全に行いましょう。

ドローン撮影時の注意すべき法律

ドローンでの撮影前にすべき準備を紹介しましたが、準備だけでは足りません。ドローンを操縦する際は厳守すべき法律があり、事前に認識しておかなければなりません。具体的にドローンを使用する際は航空法や小型無人機等飛行禁止法などを厳守する必要があります。そこで今回はドローンに関する法律の一部を紹介します。
まずはURLの国土交通省によるイラストつき『ドローンに関する法律紹介』をご覧下さい。
https://www.mlit.go.jp/common/001110369.pdf

飛行禁止地域空域

ドローンの飛行禁止地域空域は空港周辺や150m以上の空域、人家に密集地域に設定されています。もし人家密集地域での飛行を希望の場合は国土交通省への届け出が必要になります。人家の密集地域については国土地理院が公表している人口集中地区一覧をご覧ください。

飛行中の注意事項

ドローンの飛行時においては日中での操縦や目視の範囲内かつ人や建物から30m以上の距離を厳守する必要があります。他にも注意事項があり、既定の方法によらず飛行させる場合は国土交通省への届け出が必要になります。他にも海外で撮影する際にはテストの受験が必要になったりと細かな条件が出るため、撮影前にはその地域の法律も確認しましょう。

ドローン動画のメリットやデメリットは？

ドローン動画の最大のメリットはなんといっても高品質な空撮になります。通常の動画撮影では出来ない上空や複雑な角度からの撮影が可能で、近年技術力の向上によって高品質なカメラが搭載されており新しいコンテンツを提供しています。またドローン独自のカメラワークはより視聴者に没入感を与え、動画内容をまるで自分が体験しているように感じさせます。

その反面デメリットもあり、ドローン撮影によって予期せぬ個人情報の漏洩や撮影時の事故の危険性などが上げられます。なかでもドローンで撮影された動画内での個人情報の取り扱いは慎重に行う必要があります。ドローンでの撮影は通常時の撮影と比較して空からの撮影のため動画内での情報量が増えます。そのため個人情報への配慮が欠ける危険性もあるため注意が必要です。

撮影用ドローンを提供する企業

ドローンで動画撮影をするための準備やメリットについて述べてきましたが、どんなドローンがあるのでしょうか？撮影用のドローンを提供する企業のなかから近年人気を集めている企業3社を紹介します。

DJI

https://www.dji.com/jp
中国に本社があるDJIはマルチコプターの世界的リーディングカンパニーで障害物認識システムと自律飛行モードを搭載した本格的なプロ用のドローンから一般用まで多種多様なドローンを提供しています。撮影用ドローンの人気ランキングで上位を独占するほど評価が高い企業になります。
  https://media-hakase.com/video_list/page_246.html

Parrot

https://www.parrot.com/en
Parrotはフランスのパリに拠点を置くフランスのワイヤレス製品メーカー企業で、ドローンの提供もしています。parrotは小型かつ高価すぎないドローンを提供していると好評で、機種によっては上方向に傾けることができるドローンもあり独特な撮影ショットが可能です。しかし公式サイトは英語とフランス語表記しか扱っていないのでご注意ください。

Ryze

https://www.ryzerobotics.com/jp
Ryze Technologyは、2017年に中国の深センで設立された新しいテック系スタートアップカンパニーで、DJIとの提携し、エンターテイメント性高いドローンの提供をしています。使いやすさを重視しており、アプリでの簡単操作ができる点が魅力になります。

今後のドローン動画の需要は？

インプレス総合研究所によると2020年度の国内ドローンビジネス市場は1841億円で前年度と比較し31％増加しています。主に点検や農業においてドローンの需要が拡大しているものの、ドローンの国産化などの動きも活発にみられており、2025年度には6468億円まで拡大すると予想されています。こういったドローン市場拡大や5Gのサービス普及によって今後さらにドローン動画の需要は高まることでしょう。しかし法整備などが追いついていない点も指摘されているため、課題もこれから多くのしかかると予想されています。

まとめ

さて今回はドローンの動画撮影について紹介してきました。未だ法整備が不十分という側面を持つものの、新しいコンテンツ提供ができるなどさらなる発展が見込まれます。ドローン市場の発展とともにドローン動画も普及すると思われ、今後さらにビジネスにも多く利用されるのではないでしょうか？