【活用事例】効果のある企業PR動画を作るコツ・動画にするメリットとは

企業PR動画の種類

商品やサービスの紹介

PR動画と言えば、商品やサービスの紹介がイメージされると思います。自社の商品やサービスを使用するとどのようになるのか、これは文章だけでは伝わりづらいものです。
実際に商品を使っている映像を見ればその商品がいかに素晴らしいかを生き生きと伝えることができます。機能や仕組みが複雑なものでも、無形商材でも、わかりやすく伝えるとともに、使用している空気感まで伝えることができるでしょう。

無形のサービスやこれまでにない新しい商品というのは、文章や画像だけで伝えることは大変難しいです。少しでも分らない、複雑だ、とユーザーに感じさせてしまえば、その商品に対する興味関心は一気に無くなってしまいます。
動画を活用することで、商品やサービスのことが分かりやすく、実際に使っている疑似体験をすることができます。そうすれば、興味関心を引き出し、この商品が欲しいと思わせるとともに、認知度の向上に繋げることが期待できます。

このように商品やサービス紹介に動画を活用することで、様々な効果が期待できます。

会社紹介

会社紹介でも、PR動画が活用できます。企業の活動内容や社会的な貢献といった会社の概要説明も、会社の理念や信条といった抽象的な内容も、動画を通じて表現することができます。
会社紹介のPR動画は、営業ツールや会社の展示会にも使えます。PR動画を活用し、自社の従業員や取引先の会社等へ向けて会社理解を深めていきましょう。

採用活動

採用活動にもPR動画は欠かせないツールです。というのも今や、多くの求職者や学生は活字離れし、動画世代となっています。
そのため、会社紹介にはPR動画を活用する方が、文章での訴求に比べ、圧倒的にわかりやすく受け入れやすいと考えられます。企業の認知度アップやイメージ向上には動画が適しています。

また、実際に働く社員へのインタビュー動画や実際に働いている人の様子を撮影することで、会社に入社した後の自分の働く様子がイメージでき、企業への志望度が上がったり興味や親近感をわかせる効果が期待できます。

PR動画の活用シーン

次に実際に作成した企業のPR動画はどのようなところで活用できるのかについて解説していきます。企業PR動画は様々なシーンで活用することができます。上手に活用して企業の認知度や商品の売上アップに繋げましょう。

SNS

PR動画の特徴を最も活かすことができる環境がSNSです。SNSにはTwitter、Instagram、TikTokなどがありますが、いずれも拡散されやすいことが大きな特徴です。
SNSは他のメディアと比較すると圧倒的な拡散力を持っています。ユーザーが気に入った企業PR動画にリアクションを行うと、次回以降そのユーザーがリアクションを行ったPR動画に関連する動画が表示されます。

このように何度もこの流れを行うことで企業PR動画は、ユーザー間で自然と宣伝を行うこととなります。この流れは商品、サービスの売上げアップが期待できます。

仮に知名度が低い企業であっても企業PR動画がバズれば、一気にたくさんの人の目に留まることとなることもSNSを活用する大きなメリットです。
低コストでたくさんの人に一気に周知することを目的としているのであればSNSに企業PR動画を投稿するのも選択肢の1つです。

ホームページ

企業のホームページに企業PR動画を挿入することで以下の効果が期待できます。

・たくさんの情報を短い時間で伝えることができる
・注目を集めることができる
・SEO対策として有効的

 

たくさんの情報を短い時間で伝えることができる

そもそも動画は短い時間でたくさんの情報を伝えることに適したコンテンツです。文章や写真でも情報を伝えることはできますが、内容によっては動画にして発信した方が受け取り手がイメージしやすいのです。
たとえば新商品のおすすめポイントを短時間に要約した動画をホームページに掲載することで、動画を見たユーザーが商品やサービスを購入したいと思う購買意欲をさらに掻き立てます。
 

注目を集めることができる

ホームページのトップなどに企業PR動画を掲載すると、ユーザーへ大きなインパクトを与えることができます。
企業情報はもちろんですが、自社の商品情報、サービス内容などをPR動画にしたものをホームページに掲載することで、ユーザーの購買意欲を掻き立てることも可能です。
 

SEO対策として有効的

また、それだけではなくSEO対策としても動画は有効的だと言われています。SEO対策とは、Googleやyahoo!などの検索エンジンで上位に表示させるための施策のことを言います。
SEO対策をしっかりと行うことで、検索結果が上位となりたくさんの人の目に止まることにつながります。

動画を見ることでサイトでの滞在時間が長くなること、動画検索サイトからの流入が見込めることも大きなメリットです。

広告

TikTokやYouTubeなどのSNSでは、動画視聴中に広告動画が表示されます。広告にも企業PR動画を活用することができます。
動画サービスは年齢や性別を問わずに幅広い方が毎日使用しています。そのため、企業PR動画を上手に活用することで、企業のアピールポイントなどを一気に拡散することが可能です。

説明会・展示会

採用活動などの説明会、新商品発売のための展示会などに参加する際、まずはどのような事業展開を行っている企業であるのかを最初に伝えることが重要です。
担当者が口頭で説明しても問題ありませんが、担当者によって説明の仕方が異なったり伝え忘れなどが発生するかもしれません。

しかし、企業PR動画であれば自動で何回も再生することができますし同じ内容をたくさんの人に周知することができます。担当者が付きっきりで説明しなくても良いため、別の作業を行うことも可能です。

採用活動

近年では採用活動を行う時に企業PR動画を活用している企業も多くなっています。採用活動において大切なことは企業の雰囲気やどのような事業内容を展開しているのかを求職者にわかりやすく説明し、理解してもらうことです。
企業PR動画は、潜在的な求職者へ上手にアプローチすることができますし、既に知っている企業である場合は就職活動での応募のハードルが下がることに繋がります。

企業PR動画では、実際に働いている社員のインタビューはもちろんオフィスの雰囲気も伝えることができます。リアルな情報を伝えることができるため求職者が働くイメージがしやすくなります。

企業プロモーションの発信先

企業プロモーションは誰に向けて発信するものでしょうか。本章ではどのような対象に向けて発信するか、その目的や適切な動画の内容などを解説します。

企業（BtoB）

企業（BtoB）向けのプロモーションの目的は、ビジネスパートナーシップの構築や取引の拡大、信頼性を向上させることです。そのため、プロモーション動画では、製品やサービスの品質、実績、技術力を強調し、相手企業にとってどのような価値を提供できるかを具体的に伝えることが重要です。
内容としては、成功事例や導入効果を示す動画、専門性をアピールする技術解説などが適切です。

効果的な動画を作成するポイントは、相手企業が求める課題解決に焦点を当てることです。専門用語を多用しすぎず、分かりやすく説明するよう注意しましょう。
また、企業間の信頼関係を強化するため、誇張や過度な宣伝は避け、誠実さを伝えることも大切です。

新卒者・求職者個人

新卒者や求職者向けのプロモーションの目的は、企業の魅力を伝え、優秀な人材を確保することです。具体的には、企業文化や働きやすさ、キャリアパス、福利厚生をアピールし、企業がどのような職場であるかを理解してもらうようにしましょう。
社員のインタビュー、職場環境の紹介、企業イベントの様子などを動画で発信することで、リアルな雰囲気を伝える内容が効果的です。

発信の際には、過度に理想化したイメージではなく、実際の働き方や価値観を正直に伝えることが求職者からの信頼感を得るために大切です。
注意点として、押しつけがましい自己アピールや、求職者が感じる不安や疑問に対して不十分な説明を避け、親しみやすさと誠実さを意識するようにしましょう。

消費者（BtoC）

消費者（BtoC）向けのプロモーションの目的は、商品の認知度を高め、購入を促進することです。発信する内容としては、商品の特徴や使い方、実際にどのようなメリットが得られるかを具体的に示すことが重要です。
レビューやデモンストレーション、利用者の声などを動画で伝えることで、消費者が商品の価値をより実感できるようにします。また、ストーリーテリングを使い、感情に訴える内容も効果的です。

情報が多すぎてわかりにくくならないよう、シンプルで魅力的なメッセージを伝えることを心がけましょう。
消費者の視点に立ち、共感を得られるような表現を使うことで、信頼を築きやすくなります。また、誇張表現や誤解を招く表現は避けるべきです。

企業が制作したPR動画活用事例

採用向け動画やWEBCM動画として訴求力の高い動画活用事例について解説します。どのような動画を制作すべきか分からない方は、動画活用事例を参考に動画を制作してください。

テンポよく企業の歴史を振り返る（ホンダ技研）

ホンダ技研が新卒採用者向けに制作した動画では、ホンダ技研がどのような企業なのか学生が理解できるように2分31秒の短い動画で分かりやすく紹介しています。
国内の社員にインタビューするのではなく、海外社員のインタビューを通して、ホンダ技研の「挑戦する精神」を伝えています。

さらに、社員の思いを一方的に紹介するのではなく、ホンダ技研がこれまでに手がけてきた製品を小出しに入れていくことで、ホンダ技研がどのような過程で成長を遂げてきたのかも理解できる動画です。
新卒採用者向けに制作された動画ですが、ホームページやWEB動画として活用できるコンテンツと言えるでしょう。

ドキュメンタリー番組風のインタビュー動画（SONY）

SONYでは、仕事のやりがいを伝えるためにさまざまな立場の社員さんから仕事のやりがいをヒアリングするインタビュー動画を制作しました。
一般的なインタビュー動画では、社員さんへのインタビュー最中にインサート映像として仕事をしている様子を紹介するケースが多くあります。

SONYでは、一般的なインタビュー動画と差別化を図るためにインタビュー時のカットを固定にするのではなく、複数台のカメラで撮影することで1人の「アーティスト」として表現をしています。
インタビュー対象者のカットをミュージックビデオ風のカットを取り入れることで、他の動画にはない表現手法を取り入れることが可能になるでしょう。

映画のパロディを取り入れた企業紹介（崎永海運）

崎永海運は、WEB動画を通して企業の知名度を向上させることに成功しました。動画では、海運業のかっこよさを伝えるために、ストーリー仕立てでどのような企業なのかを紹介しています。
ストーリー仕立てで企業の仕事内容を紹介することで、どのような企業なのかを理解することが可能です。

企業の魅力を伝えるだけでなく、視聴者の興味・関心を引きつけるための工夫もおこなっています。
スターウォーズのパロディ要素を冒頭シーンに反映し、視聴者の興味・関心を引きつけ動画を最後まで視聴できるような工夫を取り入れています。

真面目に情報を紹介するシーンでは、ドローンからの空撮映像を採用しコメディ要素だけでなく正しく情報を伝えている点も優れています。

インタビューでつづる会社紹介（貝印株式会社）

出典：YouTube　【貝印】採用動画

貝印株式会社は、カミソリをはじめとする刃物や調理用品、化粧道具や衛生用品を販売しているメーカーです。採用動画の内容は、数人の社員がインタビュー形式で、自分自身が働く上での信条や、会社の印象などを語っています。 
貝印株式会社のHPの中にある採用コンテンツには「110年以上続く『ものづくりの精神』、新しい時代へのチャレンジ、社員の熱意が次の110年を切り拓く。」というコピーが掲載されています。

企業理念を載せるとどうしても抽象的なものになってしまいがちですが、社員の口から直接語ってもらうことで、その内容を生きた言葉で伝えることが可能です。
就職を検討している人にとっては、会社の雰囲気もよくわかるコンテンツになっています。

視聴者があっと驚く動画（資生堂）

出典：YouTube　High School Girl？メーク女子の秘密

資生堂は、化粧品の製造・販売をする企業です。この動画は、企業のPRの動画ですが、舞台は高校のとある教室になっています。
教室にいる複数の女子生徒にフォーカスされ、一見すると何の変哲もない動画ですが、後半になるとアッと驚く仕掛けに気づきます。最後には企業からのメッセージも入っており、PRをするとともに完成度が高い一種の作品のようになった動画です。

この動画は合計1,100万回以上再生されバズりました。動画の内容が印象的だと再生回数が増え、結果として多くの人へ企業の宣伝ができるのです。

全編フルアニメーションの動画（タクトホーム株式会社）

タクトホームのプロモーション動画は、企業のマインドである「100年続く家づくり」の理念を、フルアニメーションで表現しています。この映像ではセリフを使わず、疾走感のある音楽とモノローグにより、観る人の感情に訴えかけます。
緻密に描かれたイラストが、現場の風景やキャラクターの心情をリアルに表現し、家づくりに対する情熱やチームの結束を視覚的に伝えています。音楽とアニメーションを駆使して企業の想いを直感的に伝える工夫が光る映像となっています。

全編フルテロップの配車アプリプロモーション動画（株式会社Mobility Technologies）

株式会社Mobility Technologiesが提供するタクシー配車アプリ「JapanTaxi」のプロモーション動画は、サービスの認知拡大を目的に制作され、3部構成でアプリのメリットを訴求しています。
1990年代のドラマの再現や特殊メイクを取り入れ、視聴者にユーモアを交えた楽しい印象を与えています。

動画の特徴は、シンプルな説明に終わらず、エンターテインメント性を強化している点です。また、すべてのセリフや心の声にテロップが入っており、音声が流せない環境でも内容が把握できる工夫が施されています。
ユーモラスな演出と実用性を両立させたこの動画は、視聴者の記憶に残りやすく、効果的にサービスを紹介する構成となっています。

企業PR動画を制作するメリット・効果

企業が制作したPR動画には、さまざまな活用事例があることが分かりました。これらを制作すると企業にとってどのようなメリットがあるのかについて解説します。

短時間で多くの情報量を伝えられる

文章のみのテキストに比べ、動画や画像の方が、短時間で多くの情報を伝えることができます。
特に、情報伝達能力を表す例えとして、画像であれば文字の7倍、さらに動画であれば文字の5000倍もの情報を伝えることができると言われています。

アメリカの調査会社（Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士/2014年4月発表）の研究によると、1分間の動画から伝わる情報量は、文字に換算すると180万語になるとの結果も出ています。
文章を読む速さや理解度は人によって大きく差があり、時間もかかりがちなのに比べ、動画であれば短時間で沢山の情報を得ることができます。

また抽象的な概念（企業理念、社員の想いなど）も表情や話し方から伝えることができるのもメリットです。
結果として、言葉だけでは分かりにくい情報も視覚的に伝えることができ、短時間で多くの情報を与えることもできます。これは動画ならではのメリットです。

採用動画として活用が可能

企業のPR動画は、新卒採用者に向けて動画コンテンツとして活用が可能です。企業名を知らない学生が3分程度の動画を視聴することで、どのような企業であるのかを視覚的に伝えることができます。
文章と写真で構成されたホームページよりも、映像を通して企業のコンセプトや社風を伝えることができるので、認識のズレを解消しながら動画を制作することができるでしょう。

企業の認知度向上

SNS上で動画が拡散されれば、多くの視聴者に企業の紹介映像を提供することが可能です。企業の制作した動画がSNS上で拡散されることで、結果として認知度の向上に繋がります。
ベンチャー企業や新サービスを提供する際に、PR動画を制作し視聴者の興味・関心を集めるように心がけましょう。

さまざまな媒体で使用できる

企業PR動画はさまざまな媒体で使用することが可能です。SNSプラットフォームに投稿する動画から、デジタルサイネージ動画としての活用、コーポレートサイトのトップページへの掲載など、使用用途はさまざまです。
1本動画を制作することで、さまざまな媒体に投稿できるためコストパフォーマンスも優れていると言えるでしょう。

動画を制作する際には、複数の媒体で使用することを想定しながら動画制作をおこなうようにしてください。

効果的な拡散が期待できる

企業PR動画は、HPやSNSなどのオンラインプラットフォームで簡単に共有することができます。ユーザーは、自分の好きなタイミングで動画を見ることができるため、企業のメッセージがより多くの人々に届く可能性が高まります。

企業PR動画が効果的に拡散されることで、企業のブランドイメージを向上させることができます。
動画の制作により、企業が専門的で信頼性が高く、魅力的なものであることをアピールすることができます。また、商品やサービスの宣伝であれば、購買意欲を高めることにも繋がります。

動画を制作する際に意識すべきこと・コツ

企業PR動画を制作する際には、次の4つのポイントに意識をしながら動画を制作しましょう。

ターゲット層を明確にする

動画を視聴するターゲット層に響く動画コンテンツを制作できるよう、ターゲット層を明確に設定しましょう。
設定する際は、年齢と性別で判断するのではなく、どのようなシチュエーションで動画を視聴しているのか、具体的なイメージを意識しながら動画を制作してください。

拡散されやすさを意識

ただPR動画を制作するだけでなく、拡散性も意識しながら動画を制作することで、低コストでの広告効果が期待できます。
拡散性を意識するためには、SNSプラットフォームとの相性の高い動画を制作することです。拡散性を意識して動画を制作しましょう。

他の動画を研究する

PR動画をどのように制作すべきか分からない場合は、他の活用事例を研究して動画コンテンツを制作することが大切です。
視聴回数や視聴者の反応の高い動画は、動画内で必ず良い要素が取り入れられています。動画を制作する際には、反応の良い動画を分析し、自社の動画にどのような形で反映できるのかを調査してください。

メッセージ・情報は1つに絞る

PR動画を作成する際には、メッセージ・情報は1つに絞るよう意識しましょう。
つい、企業のウリや、自社の商品・サービスをアピールするため、沢山の情報を盛り込みたくなりますが、そうすると何が重要なのかわからなくなり、結果として逆効果になってしまう恐れがあります。

動画は、短時間で多くの情報を伝えられる利点がある一方、情報過多になる危険性もあるので注意しましょう。1つの動画に伝えたいことは1つと決め、軸をずらさないよう徹底しましょう。

インパクトのある映像表現を取り入れる

企業PR動画では、視聴者の興味・関心を引きつける映像手法が取り入れられています。スローモーション映像や、ドローンでの空撮映像など、動画冒頭で視聴者が目を止めてしまうような手法が使用されています。
冒頭5秒で視聴継続が決まるので、冒頭5秒でどのような表現を取り入れるのかを意識しながら動画を制作しましょう。

独自の視点を入れる

サービスや商品のプロモーションで大切なのは、独自の視点を持つことです。視聴者が関心を持つ独自の視点やアプローチを提供することで、商品やサービスの魅力をより引き出せます。
そのためには、役者を起用して物語風に仕立てたり、素人のリアルな感想や体験を共有することで親近感を持たせるなどの工夫ができるでしょう。

また、専門家の意見を取り入れることで信頼性を高めることも重要です。さらに、ターゲットとなる地域ごとに発信する情報を変える方法も効果的でしょう。
地域の文化やニーズに合わせたプロモーションは、視聴者との共感を生み出し、商品やサービスに対する興味を引き出します。

このように、様々な独自の視点や要素を組み合わせることで、動画は単なる広告以上の価値を持ち、視聴者に強い印象を与えられるようになります。

内製化で企業PR動画をつくるには

動画コンテンツの活用が盛んになるにつれ、動画作成を内製化しようとする企業も増えてきました。内製化とは、自社で動画の作成や編集、配信後の修正なども行っていく仕組みのことです。
では、企業PR動画を内製化するにはどのようにすればよいのでしょうか。ここでは、内製化で企業PR動画を制作するために必要な事を順番にご紹介していきます。

1.人材確保と組織編成

まずは、内製化をするための人材確保と組織編成に取り掛かります。
長となって支持を出す人（ディレクター）をはじめ、撮影した動画を編集するメンバー、文章を考えるライター、できたPR動画を活用していくマーケター等のメンバーが必要になります。

動画作成経験や、PR動画の配信経験があり、一定の成果が上がっている人材が理想的です。これらの人材は他の業務との兼務ではなく、できれば専属で配置すべきです。
このメンバーは動画作成後の修正改善なども一貫して行っていきます。

2.目標設定

例えば、YouTubeで配信していくなら、チャンネル登録者数や毎月のアップロード本数の目標数値を決めます。目標があいまいだとその後の活動のスケジュールや、方向性が決まっていきません。
具体的に「チャンネル登録者数は20万人を目指す」や「毎月のアップロード数は10本とする」など決定していきます。

3.予算設定

続いての工程は、予算設定です。動画の目的や内容が明確になったら、その規模に応じたコストを見積もります。一般的には、撮影機材や編集ソフトの費用、スタッフの人件費、出演者への報酬、撮影場所のレンタル費などが含まれます。
高品質な動画を作るために、無理のない範囲で十分な予算を確保しましょう。予算設定時のポイントは、予算オーバーを防ぐためにコストを細かくリスト化し、追加費用が発生する場合に備えて余裕を持たせておくことです。

4.動画制作に必要な機材を確保する

動画作成には、カメラや三脚、ライトといった機材から、編集用のPCや動画編集ソフトが必要になります。
さらに、マイクや照明、ジンバル（回転台がついたカメラホルダー）やスライダー（カメラの横移動をサポートする機材）もあるとさらに質の高い動画が撮影できます。

また、カメラやパソコンは消耗品になってくるのでコストを考える必要があります。大体カメラの寿命は機種によっても変わりますが約5〜6年、パソコンの寿命では約6〜7年と言われています。

5.コンプライアンス体制の整備

動画を配信するにあたっては、法務部と連携して炎上や著作権侵害の対策を備えておく必要があります。思わぬところで、著作権を侵害し損害賠償を請求されるケースもあります。
自社のPR動画を作成しデジタルコンテンツとして配信するなら、コンプライアンス体制の整備は必須です。

6.必要に応じて他部署と連携する

自社内で動画制作を内製化するメリットは、コスト削減と制作期間の短縮です。そのためにも、必要な部署と連携を強化し、効果を最大化できるように体勢を整えましょう。
もし、どうしても外注する場合は、必ず動画制作のメンバーの1人はプロジェクトメンバーとして外注先にアサインするようにしましょう。そうすることで、社内にノウハウを蓄積することができます。

7.作成から改善のPDCAを回す

制作を内製化することのメリットは、動画をリリースしてからの効果測定や分析とそれに伴う改善活動もスピーディにできることです。
動画は作成して配信して終わりではなく、配信した後の閲覧数や、動画をみて企業に興味を持った人の行動分析、WEBの閲覧数の変化なども分析して、その後の動画作成に活かしましょう。

内製化で企業プロモーション動画をつくる際の注意点

内製化で企業プロモーション動画を作る場合には、いくつかの注意すべき点があります。そこで本章では、注意すべき点と解決方法を含めて3つご紹介します。

品質の確保

内製化で企業プロモーション動画を作る際の注意点の一つは、品質の確保です。
内製化の場合、コストは抑えられますが、品質が低下しないよう特に注意が必要です。動画のクオリティが低いと、企業イメージや信頼性に悪影響を及ぼす可能性があります。

まず、撮影技術や編集技術はプロに劣る場合があるため、ツールの使い方を学ぶ時間を確保するか、簡単に扱えるツールを選ぶようにしましょう。
また、撮影技術や編集スキルの向上、クリエイティブな表現やストーリー構成は一部、専門知識を持つスタッフや外部のアドバイザーのサポートを受けることも検討しても良いでしょう。

タイムマネジメント

内製だとスケジュール管理が曖昧になりがちです。計画を立てて進行し、納期に遅れないように注意しましょう。
撮影や編集・修正作業は、想定以上に時間がかかることが多く、スケジュールの遅れが発生すると、リリース日がずれ込む可能性があります。余裕を持ったスケジュールを立て、各工程ごとに締め切りを設けるようにしましょう。特に最終チェックや修正時間を確保しておくことで、品質を保ちつつ、期日に間に合うよう調整できます。

法的リスクへの配慮

使用する音楽や映像素材の著作権には注意が必要です。著作権に違反すると、後々大きなトラブルになる可能性があるため、フリー素材やライセンスを確認した素材を使用することを徹底しましょう。
また、誤解を招く表現や誇大広告も規制の対象となるため、コンプライアンスチェックを徹底する必要があります。まずは、著作権の理解を徹底し、社内でチェックできる体制を整えましょう。

まとめ

・企業PR動画を制作することで自社の宣伝に繋がる
・動画を制作する際にはコンセプトを明確に
・冒頭5秒にインパクトのあるシーンを取り入れる

企業のPR動画を制作する際には、本記事で紹介した活用事例や手法を参考にして動画コンテンツを制作してください。
自社で制作をしようと検討している企業様は、動画素材を訴求力の高い映像に仕上げる支援ツールの利用がおすすめです。

メディア博士は動画素材を3つの簡単なSTEPで動画に仕上げる支援ツールです。みなさまからのお問合せを心よりお待ちしております。