動画制作の内製化におけるメリットやデメリットと成功させるために知っておきたい7つのポイント

企業が動画制作を内製化するときに意識するべき7つのポイント

企業が動画制作を内製化する場合に意識するべきポイントは全部で7つあります。
これらのポイントを意識して動画の内製化に取り組むのと、意識せずに取り組むのとでは、動画の制作にかかるスピードに差が生まれてしまいますし、動画制作によって得られる効果にも大きな差が生じてしまうことになります。
では、具体的にどのようなポイントを意識しながら動画の内製化に取り組んでいけばいいのでしょうか？

プロにサポートしてもらいながら内製化に取り組む

動画の内製化は社内で動画の制作をおこなっていく取り組みになるため、つい、すべてを社内でまかなおうとしてしまいがちです。
もちろんそれも動画の内製化の一つのやり方ではありますが、動画制作に関する知識や動画を活用したマーケティングに関する知識を持ち合わせている方が社内にいない場合、手探りの状態で動画作りを始めてしまうことになります。

そうなってしまうと、思うような効果を得られなかったり、効果を実感できるようになるまでにかなりの時間を費やしてしまったりすることになりかねません。
そういった事態を避けたいのであれば、動画制作の内製化に関するプロにサポートを依頼してしましょう。

あまり知られていませんが、動画を活用したマーケティングに対する需要が高まってきていることもあり、動画制作の内製化をサポートするタイプのサービスを提供している企業が増えてきています。
そういったサービスを活用すれば、やるべきことが明確になり、より効率的に動画の内製化に取り組めるようになります。

簡単な動画制作から始めてみる

動画の内製化をサポートしてくれるようなサービスを利用せず、一から社内で取り組むのであれば、まず一度簡単な動画を制作するところから始めてみるのがおすすめです。
社内に動画制作の経験がある従業員がおらずまったくの未経験から取り組む場合、経験がないため何から始めていいかわかりませんし、動画制作のイメージを持つことすら難しくなってしまいがちです。

そのため、簡単な動画でかまいませんので、一度「動画を制作する」ということを体験をしてみて、動画制作の流れやコツをつかむところから始めてみてください。
また、実際に動画の制作を体験してみることで、動画制作の難しさや楽しさを体感できるようにもなるはずです。
動画の可能性を感じることで、動作制作に対する意欲もわいてくるでしょう。
作る動画には内容やクオリティはそこまで求めません。

・企業を紹介する動画
・社員へのインタビュー動画
・業務のマニュアル動画やツールのマニュアル動画

など、気軽に撮影できそうなテーマで内容やクオリティを気にせず、一度動画を制作してみましょう。

動画制作のプロデューサーを立てる

動画制作を内製化する場合、ぜひ立てておきたいのが「プロデューサー」です。
動画制作のプロデューサーは、

・制作する動画のターゲットやテーマの設定
・動画の構成決めや台本の作成
・動画を公開するスケジュールの調整

など、動画制作の舵取りを担うポジションになります。
このプロデューサーのポジションには、会社の事業のことを知り尽くしている人を据えるようにしてください。

なぜなら、自社の事業を知り尽くしているので、動画を通してターゲットにどういった情報を届けるべきかという点を理解しているからです。
自社のビジネスを知り尽くした従業員が動画の制作をおこなうことで、ターゲットが欲している動画をピンポイントで制作できるというのは、動画の内製化で得られる大きなメリットになります。
そのメリットを最大限得るためにも、プロデューサーのポジションには自社のビジネスのことを知り尽くした人を据えることが重要になってくるわけです。

動画制作専門の部署・チームを作る

動画の内製化に本格的に取り組むのであれば、動画制作専門の部署やチームを作り、動画作りに専念してもらうことが大切です。
「会社全体で取り組んでいく」というのは聞こえはいいですが、日々の業務をこなしながら片手間で動画を作っていては、ターゲットに刺さる効果的な動画を制作することはできません。
動画制作では、

・企画出し
・構成決め
・台本作り
・撮影
・編集
・管理
・分析
・改善

など、やるべきことがたくさんあります。

内製化ではこれらすべての工程を内製化で担っていくわけですが、これらの工程を日々の業務をこなしながらというのはまず不可能です。
仮にできたとしても満足のいく仕上がりには程遠いものができてしまうでしょう。
そのため、本格的に内製化を進める場合は、しっかりと動画制作専門の部署やチームを編成し、本腰を据えて取り組んでいくことが重要になります。

動画制作に関するマニュアルを作る

企業が動画を内製化する場合、必ず用意しておきたいのが、動画制作に関わるルールとそれらのルールをまとめたマニュアルです。
動画の構成などの制作に関する部分から、撮影した素材の保管場所や取り扱いなどの運用に関する部分まで、しっかりとルールを設定し、そのルールをマニュアルにまとめていつでも確認できるような体制にしておくことが大切です。

ルールやマニュアルがないと、おのおのが自分の感覚や好みを重視して動画を制作することになりますが、その場合、動画に統一感が生まれません。
個人が制作する動画や単発の動画であればそれも個性になるのでいいかもしれませんが、企業が内製化で制作する動画だとそうもいきません。
きちんとルールとマニュアルを設定し、統一感のある動画を制作する必要があります。
また、動画制作に関するマニュアルが用意されていると、より効率的に動画制作がおこなえるようになります。

万が一担当者が長期で休むことになってしまったり退職してしまったりしてもマニュアルがあれば手が止まってしまことがありませんので、ルールとマニュアル作りはマストでおこなうようにしましょう。

ノウハウを蓄積する

動画の制作を内製化するのであれば、ノウハウを蓄積するのを忘れてはいけません。
なぜなら、「ノウハウが蓄積できる」というのは、動画制作を内製化する大きなメリットの一つになるからです。

動画の制作を外注した場合、実務の部分は外注した業者が担うことになりますが、そうなると社内で動画制作のノウハウを蓄積することはできません。

一方、動画制作を内製化し、すべての業務を社内でおこなうようにしてノウハウが蓄積される環境を作っておけば、動画制作に関するノウハウを社内に蓄積することができるようになります。
ただし、ノウハウを蓄積するための体制を整えておかないとノウハウを蓄積することはできませんので、

・定期的に動画制作についての会議をおこなう
・会議で出た内容を議事録に残す
・議事録からノウハウにあたる部分を抽出し、マニュアル化・資料化する

などのルールを決めておいて、ノウハウを貯められる環境を整えておくようにしましょう。

蓄積したノウハウや情報を共有する

動画制作をおこなっていく中で蓄積されたノウハウや情報は、担当部署やチーム内だけでとどめておかずにどんどん共有していきましょう。
動画を公開することで得られるユーザーの反応などのデータはマーケティングに活かせる重要なデータになりますし、他の部署に向けて自分たちがやっていることを共有することも大切です。
また、他の部署に向けてノウハウや情報を共有することで、意見やアイデアを出してもらえることもあります。

動画制作の過程が魅力的にうつれば、一緒に動画を作りたいと言ってくれる人が出てくるかもしれません。
そのため、蓄積したノウハウや、データなどの情報は部署やチーム内だけにとどめておくのではなく、積極的に共有するようにしましょう。

企業が動画制作を内製化する5つのメリット

動画制作を内製化するとさまざまな効果が期待できます。そこで本章では、企業が動画制作を内製化する5つのメリットをみていきましょう。

制作費が安くなる

1つ目は、コストカットできる点です。動画制作を外注すると、企業は制作会社に多くのコストを支払う必要があります。人件費、撮影機材や編集ソフト、スタジオのレンタル費用も必要です。
これらの費用は一般的に、数十万から数百万円単位になる場合があります。外注する場合は避けられない費用になり、自分でコントロールできません。

一方、内製化を進めることでこれらのコストは大幅に削減ができます。内製すれば、最初に必要な機材やソフトを購入する初期費用は発生しますが、その後は人件費や制作費用を外部に支払う必要がなくなるうえ、自分達でコントロールできるようになるため、長期的には大幅なコストカットになります。

コミュニケ―ションの齟齬（そご）が減る

2つ目は、コミュニケーションの齟齬（そご）が減る点です。動画制作を外注すると、多くの場合、企業の制作意図を的確に伝えることは困難です。
特に、制作チームが企業の文化や価値観を深く理解していないと、求める表現やトーン、メッセージが伝わりにくく、結果的にクオリティの低い作品になってしまうこともあります。

一方、内製化が進むと、制作意図を明確に出しやすくなります。コミュニケーションがスムーズになり、アイデアや意図を社内でフィードバックできるため、意図に合った動画が制作されやすくなります。
また、内製化することで、企業は制作プロセスをコントロールし、変更や修正も柔軟に対応できます。

短期間で完成する

3つ目は動画制作を内製化すると、製作期間が短くできる点です。外部に依頼する場合、制作会社との打ち合わせやフィードバックに時間がかかり、修正が発生するたびにスケジュールが延びがちです。
しかし、内製化して自社のスタッフが制作にあたれば、迅速な意思決定や柔軟な調整が可能になります。そうすると、動画のアイデアから完成までのスピードが向上し、タイムリーに情報を発信できます。

特にプロモーションや採用活動では期間が限定されているため、情報発信はタイムリーに行なっていきたいものです。外注するよりも早く動画が完成できれば、素早い情報提供が求められる場合に、大きなメリットとなります。

修正・改善が容易

4つ目は修正・改善が容易な点です。動画制作を外注する際、外注契約には修正回数やその内容に制限が設けられていることがあります。
数回の修正や改善は受けてもらえても、一定の回数を超えると追加費用が発生する場合があります。

一方で、内製化が進むと、修正や改善が容易にできます。社内で制作を行う場合、意図やメッセージを共有したチームが一緒に作業するため、フィードバックのスピードが格段に上がります。
必要に応じて即座に修正や再編集をするなど、何度でも手を加えることができるため、制作過程において柔軟性が高まります。

製作ナレッジが蓄積できる

5つ目は企業が動画制作を内製化すると、製作ナレッジを社内に蓄積できる点です。
外部に依頼する場合、制作プロセスやノウハウは外部業者に留まりがちですが、内製化すれば自社スタッフがノウハウを身につけられます。そうなれば、次回以降の動画制作がスムーズになり、クオリティの向上や効率的なプロジェクト進行が期待できます。

また、ナレッジを共有することで、他部署との連携や社内教育にも活用が可能です。自社でクオリティの高い動画が作成でき、ノウハウも共有できれば会社にとって強みになります。

企業が動画制作を内製化する5つのデメリット

さまざまなメリットがある反面、思うような成果をあげられず、内製化がデメリットになってしまう場合もあります。そこで本章では動画制作を内製化するデメリットを5つ挙げます。

初期費用がかかる

動画制作を内製化すると、長期的にはコストカットやプロセスの効率化を推進できます。しかし、初期コストがかかる点は避けられません。

まず、内製化にあたって、必要な機材やソフトウェアを購入する必要があります。高品質な動画制作には、カメラ、マイク、照明機器、などの多くの機材や編集ツールが求められます。
これらの初期投資はかなりの額になることが一般的で、特に質の高い機材を選ぶ場合は、数十万円から場合によっては数百万円に達することもあります。

教育に時間がかかる

動画制作を内製する場合、必要なスキルや知識を持つスタッフを育成するためのトレーニングや教育コストも考慮しなければなりません。
動画制作は単に撮影するだけではなく、編集や演出、さらにはマーケティング戦略に基づいたコンテンツの企画が求められます。新たにスタッフを雇用する場合、給与や福利厚生の負担が加わり、これも初期コストとして影響します。

さらに、スタッフの育成には時間がかかるため、即戦力を確保するまでの間は制作効率が低下する可能性があります。これらに時間がかかるのはデメリットと言わざるを得ません。

クオリティが低くなる

企業が動画制作を内製化する際のデメリットの一つは、クオリティが低くなりやすい点です。外部の専門業者に依頼する場合と比べ、社内には撮影や編集のプロがいないことが多く、完成度にバラつきが出る可能性があります。

また、撮影機材や編集ソフトに関する知識やスキルが十分でないうちは、映像や音声の質が低く、ブランドイメージを損なうリスクもあるかもしれません。
このため、信頼性や会社のイメージを伝えにくくなる懸念もあります。クオリティの向上には時間とリソースの投資が求められるため、短期的な効果を期待するのは難しい点も内製化の課題です。

本業に支障がでる

本業に支障が出る可能性がある点もデメリットです。動画制作には企画、撮影、編集、仕上げと多くの工程があり、それぞれに時間や労力が必要になります。
特に慣れないスタッフが担当する場合、業務効率が低下し、本業に割くべきリソースが不足しがちです。

また、動画の完成度を上げようとするほど、通常業務と制作の両立が難しくなり、企画の進行が滞るかもしれません。特に中小企業やリソースが限られた企業では、この影響が大きく出ることが多く、最終的に本業の成果に悪影響を与える可能性も考えられます。
結果として社内の負担が増え、長期的には従業員の疲労やモチベーション低下にもつながるリスクがあるため、注意が必要です。

運用するのが負担になる

運用を続けるのが負担になる点も、内製化のデメリットです。仮に機材を一式揃え、人材の教育も行い、動画の質を一定レベルに引き上げたとしても、それだけで運用が完結するわけではありません。
制作後には配信後の効果測定や改善作業、さらに動画作成を継続していく場合には後継の教育やノウハウのマニュアル作りなど、多くの工程が待っています。

これらの運用を継続するには、社内リソースを投入し続ける必要があり、その都度の負担が発生します。
また、新たなトレンドや視聴者のニーズに応じて柔軟に内容を更新するには、機材のメンテナンスや追加購入、人材のスキル研修も求められるため、長期的に見ても運用の負担増加は無視できません。

まとめ

今回は、企業が動画制作を内製化する際に意識するべきポイントについて紹介してきました。
動画制作の内製化を成功させるために、今回紹介した7つのポイントを意識しながら動画作りに取り組むことが大切です。

今回紹介したポイントを意識せずに動画作りを進めてしまうと、思うように動画作りが進まなかったり、思うような効果が得られなくなってしまいかねません。
今回紹介した7つのポイントを担当者同士で共有し、意識しながら動画制作の内製化に取り組むようにしましょう。