動画広告の費用対効果を上げるには？絶対に押さえたい4つのポイント

実際、動画広告は費用対効果のよい施策なのか？

まずはじめに、動画広告は費用対効果のよい施策なのか少し考えてみましょう。
ここまで動画広告とひとまとめにしていましたが、その中でもYouTube広告や動画付きのSNS広告など種類はさまざまです。

そんな中でも、ひときわメジャーな動画広告といえばやはりYouTube広告です。
YouTube広告は広告の種類によって異なるものの、基本的には視聴回数に紐付いて課金されます。相場は1回あたり2～20円とされています。

広告費が高騰している検索連動型広告（リスティング広告）と比較すると、広告の種類が違うとはいえこの金額は破格です。「検索結果に表示される広告はクリックしない」という層が一定数いることを加味すると、費用あたりの広告効果はさらに高いと推測できます。

もちろん、考えなしに動画広告を出稿すればよいわけではありません。
当然ながら広告を出稿することによって得たい効果、自社製品・サービスと動画の相性などは冷静に精査する必要があります。

それでもなお、総合的に見れば、動画を用いた広告施策は費用対効果がよい施策といえるでしょう。冒頭で述べたように、動画広告市場が破竹の勢いで拡大していることがその証明です。

動画広告の費用対効果を測定する3つの指標

動画広告の費用対効果を上げるためには、まず正しい効果測定が欠かせません。
今の広告はどれだけの売上と利益に貢献しているのか、また1件のコンバージョンを得るためにどれだけのコストがかかっているのか把握しましょう。

ここでは、動画広告を含むインターネット広告を出稿・運用する際の基本的な3つの指標をご説明します。まずはこの3つをご確認ください。

ROAS（Return On Advertising Spend）

ROASとは、広告費あたりの売上を百分率で表したものです。
広告経由での売上を広告費で割り、100かけた数字がROASです。

ROASを算出し広告施策を検討する際に気をつけなければいけないのは、あくまでROASは広告費あたりの売上の割合を示すものであることです。つまり、いくらROASが高くても利益はマイナスになることがあります。

ROASのみを参照した場合、「売上と反比例して損失が膨れていく」なんて事態になりかねません。
そうならないためにも、利益を表す「ROI」も合わせて算出する必要があります。
 

ROI（Return On Investment）

ROIとは、広告費あたりの利益を百分率で表したものです。
広告経由での利益を広告費で割って、100かけた数字がROIです。

先に紹介したROASと混同されがちですが、ROASは売上を、ROIは利益を表します。
ですので、ROASが高い数字を記録していても、ROIが100%を割っているのであれば損失が出ていることになります。

また、ROIはあくまでも広告費あたりの利益しか参照しません。
そのため、広告費がまだ少ないフェーズの場合、ROIが高い数字を記録していたとしても利益が出ているか実数値を確認する必要があります。

CPA（Cost Per Acquisition）

CPAとは、1件のコンバージョン（申込みや購入）を獲得するためにかかった費用のことです。
広告費用をコンバージョン数で割った値がCPAです。

たとえば、予算30,000円で動画広告を出稿して5件のコンバージョンが得られた場合、CPAは6,000円となります。2件しかコンバージョンが獲得できなかった場合、CPAは15,000円です。

このように、基本的にはCPAは数値が小さいことが好ましい指標です。
一定期間ごとのCPAの変化などをもとに、費用対効果の高さを判断することができます。

動画広告の費用対効果を上げるための4つのポイント

実際に動画広告を出稿した際に、見込んでいた費用対効果を下回ることは珍しくありません。
はじめからクリティカルな広告施策を打つことができれば理想的ですが、動画広告も他のインターネット広告と同じように継続的な改善が大切です。

ここでは、以下の4つの観点から費用対効果を上げる方法をご紹介します。

・動画制作にかけるコストを下げる
・動画広告のターゲティング設定を絞り込む
・Call to Action（CTA）を改善する
・ユーザーを誘導した先のLPを改善する

いずれも基礎的なことですが、あらためて改善の余地はないかご確認ください。

動画制作にかけるコストを下げる

あまりに基本的なことで見落とされがちですが、動画制作そのものにかけるコストを下げることも結果的に費用対効果を上げることに貢献します。

「動画は予算がかかっても仕方ない」と思うあまり、過剰にコストをかけていないでしょうか。
もしもまだ広告出稿前であれば、ぜひ一度予算計画を見直してみてください。

幸いにも、今はプロの編集者でなくとも質の高い動画を作る方法は多くあります。
むやみに動画制作に大きなリソースを投じるのではなく、部分的に内製化するなどして少額でもコストカットできないか検討してみてはいかがでしょう。

動画広告のターゲティング設定を絞り込む

動画広告のターゲティング設定をより詳細に絞り込むと、比較的短い期間での費用対効果改善が見込めます。
YouTube広告の場合、オーディエンスターゲティングとコンテンツターゲティングの2種がありますが、まずは仮設が立てやすいオーディエンスターゲティングから改善を試みましょう。

ユーザーターゲティングでは、年齢や性別からライフイベント、関連するトピックへの関心度合いなどで広告を表示するユーザーを絞り込めます。動画広告を通して接触したいユーザー像をもとに、できるだけ詳細に設定するよう心がけてください。

少なくとも、「ユーザー属性グループ」と「詳しいユーザー属性」だけは設定しましょう。
ずさんなターゲティング設定がなされたままの動画広告は、街頭でチラシ入りポケットティッシュを配るのと同じようなものです。データをもとにユーザー絞り込めるからこそ、インターネット広告を使う意味があります。

Call to Action（CTA）を改善する

Call to Actionとは、ページの移動や商品購入などの行動をユーザーに起こしてもらうために欠かせない要素です。YouTube広告の場合、「CTAオーバーレイ」がそれに該当します。

CTAオーバーレイを設定しないことは、CPC（1クリックあたりのコスト）が高くなる直接的な原因となります。CTAオーバーレイが設定されていない動画は、どこがリンクになっているか非常に分かりにくいからです。

Call to Actionを改善する際には、ユーザーに何をしてほしいのかできるだけ具体的に記載することを心がけてみてください。具体的には、「詳細を見る」よりも「資料を請求する」「無料サンプルを貰う」などのフレーズの方が親切でしょう。

ユーザーを誘導した先のLPを最適化する

広告設定やCall to Actionをどれだけ丁寧に調整したとて、遷移した先のLP（ランディングページ）が適切なものでなければ元も子もありません。

予算に都合がつくのであれば、動画から遷移させるLPは専用のものを作るべきです。
SNSから遷移してくるユーザーとリスティング広告から遷移してくるユーザー、そして動画広告から遷移してくるユーザーとでは、それぞれ商材への理解度やニーズも異なるからです。

少々極端な例えですが、動画と遷移した先のLPの内容が被っていた場合のユーザーの行動は想像できるかと思います。
遷移した先のページで動画と同じような説明がなされていたら、関心を持ってくれたユーザーが興ざめしてしまうのも仕方ありませんよね。広告設定と同じくらい、LPにも手をかけてあげましょう。

費用対効果を上げるにはまず”正しい効果測定”から

ここまで説明してきたように、動画広告は費用対効果のよい広告施策です。
正しく効果測定し、必要に応じた改善を施すことができれば、費用あたりの広告効果はさらに大きなものになります。

この記事でご紹介した改善策は、広告費を大きく上げることなく、専門的な知識を必要としない基礎的なものばかりです。
基礎的といえど、どれも費用対効果を上げるには欠かすことのできない改善点です。いずれか1つで結構ですのでぜひお試しください。