企業が広報活動に動画を活用するメリット・デメリットを2つの事例を交えながら解説

広報活動に動画を活用するメリット

広報活動に動画を活用する企業が増えてきているとは言え、必ずしも動画を活用するべきというわけではありません。
しかし、それでも動画を活用する企業が増えてきているのは、広報活動に動画を活用することで何かしらのメリットが期待できるようになるからです。
広報活動に動画を活用する2つのメリットについて解説していきます。

製品やサービスのイメージをより伝えやすくなる

企業が販売している製品や提供しているサービスの中には、簡単に説明することができないタイプの製品やサービスもあります。
これまで世に出ていなかった新しい製品やサービスであれば、説明はより難しくなってしまうと言えるでしょう。

説明するのが難しい製品やサービスはユーザーがその製品やサービスを使っている姿を想像しにくくなるため、興味関心につながりにくくなってしまう傾向にあります。
そこで効果を発揮してくれるのが「動画」です。

動画は映像や音声などさまざまな表現方法で商品やサービスを説明できますし、訴求できるので、これまでになかった新しい商品やサービスでも概要や活用方法をイメージしてもらいやすくなります。
その結果、ユーザーの興味関心を刺激し、製品の購入やサービスの利用につなげられるようになります。

アプローチできるユーザーが増える

広報活動に動画を活用するようになると、これまでの広報活動でアプローチできていなかった層にもアプローチできるようになります。
代表的なのが、YouTubeやTiktokなどの動画配信プラットフォームを利用しているユーザーやSNSを利用しているユーザーです。

特に若い世代は動画配信プラットフォームやSNSを利用している層が多く、また、利用している時間も長い傾向にあります。
中には、情報のリサーチやエンタメ消費などスマートフォンなどのモバイル端末を使っておこなう行動の大半を動画配信プラットフォームやSNSのみで完結させてしまう人もいますが、これまでの広報活動だとこれらの層にアプローチすることはできません。

しかし、広報動画を制作してYouTubeやSNSにアップすれば、これらのユーザーにも動画を通してアプローチできるようになります。
取り扱っている製品やサービスにもよりますが、ターゲットとなるユーザーが動画配信プラットフォームやSNSを日常的に利用するタイプの層なのであれば、大きな効果を発揮してくれる可能性が高いと言えるでしょう。

広報活動に動画を活用するデメリット

広報活動に取り入れることでさまざまなメリットをもたらしてくれる動画ですが、動画は制作するのにとにかく手間がかかります。
広報動画はクオリティが求められるタイプの動画なのでなおさらです。

これまでテキストや画像での広報活動をメインにおこなっていた企業にとってはかなり大変な作業と言えるかもしれません。
動画を制作するためのリソースを確保するのが難しい場合や気軽に制作できるものだと考えている場合は、一度動画の活用を見直すべきだと言えるでしょう。

広報活動における動画の活用例

企業の広報活動にはさまざまな手段がありますが、その中でも特に動画との相性が良く、大きな効果を発揮できる取り組みがあります。ここでは、動画活用に適した広報活動を紹介していきます。

会社紹介・ブランドストーリー

会社そのものの理念やビジョン、沿革などを伝える「会社紹介動画」は、広報活動における定番の一つです。文字や写真だけでは伝わりにくい社内の雰囲気や、社員の人柄、働く環境などを映像で見せることで、信頼性や親近感を高められます。
採用広報としての効果も期待でき、潜在的な求職者に会社の魅力を直感的に伝える手段としても有効です。ブランドのストーリーをドキュメンタリー調に仕上げることで、企業の姿勢を強く印象づけることができます。

製品・サービス紹介

製品やサービスの特徴を具体的に理解してもらうには、テキストや写真だけでは限界があります。動画なら使用シーンを実際に見せることができるため、利用者が体験をイメージしやすくなります。
特に新しい技術や複雑な仕組みを持つ商品では、機能説明をアニメーションでわかりやすく表現するのも効果的です。また、利用者の声や事例を組み合わせることで、説得力を増し購買意欲を高めることができます。

プレスリリース・新製品発表

プレスリリースに動画を添えることで、報道関係者や取引先に対して視覚的なインパクトを与えられます。文章だけでは伝わりづらい臨場感や企業の熱意を表現できるため、ニュースサイトやメディアで取り上げられる可能性も高まります。
近年ではオンライン記者発表会の需要も増えており、事前収録した動画を公開することで情報の正確性と一貫性を保ちつつ、広い範囲に向けて発信できる点が魅力です。

採用広報・社員インタビュー

採用活動においては、社員のリアルな声や働く環境を動画で発信することで、応募者に安心感を与えられます。特に若年層は動画コンテンツに親しみがあり、文字だけの求人情報よりも動画の方が企業を身近に感じやすい傾向があります。
社員インタビューや1日の仕事の流れを紹介する動画は、応募者が自分のキャリアを重ね合わせやすく、エントリー数の増加やミスマッチの防止に寄与します。

広報活動に動画を取り入れるときに意識したいポイント

広報活動に動画を取り入れる際、いくつか意識しておきたいポイントがあります。
それらのポイントを意識しながら動画の活用に取り組むのと意識せずに取り組むのとでは、広報活動の成果にも大きな違いが生じてしまいかねません。
広報活動に動画を取り入れるときに意識したいポイントについて解説していきます。

動画のクオリティにこだわる

広報活動に動画を取り入れる上で特に意識したいのが、「動画のクオリティ」です。
広報活動の目的は、会社が販売している商品や提供しているサービス、あるいは会社そのものを世の中の人に知ってもらい、認知度を高めることです。

その重要な広報活動においてクオリティの低い動画を世に送り出してしまった場合、いくら製品やサービスが良くても「クオリティの低い動画をPR活動に使う会社」といったイメージがついてしまいかねません。
その場合、製品やサービスに対してもクオリティが低いのではないかといった疑いの目を持たれてしまいかねませんので、広報活動に取り入れる動画はクオリティにこだわるようにしてください。

動画を発信する目的やターゲット、伝えたいことを明確にする

先ほど紹介した通り、広報活動に動画を活用する方法にはさまざまな活用方法があります。
しかし、どの方法で動画を活用するにしても、動画を発信する目的やターゲット、伝えたいことは明確にしておかなくてはいけません。

これらが明確になっていない動画は誰にも刺さらないのでユーザーに見てもらえない可能性がありますし、見てもらえたとしても響かないので、ユーザーに行動を促せない可能性が高いと考えられます。
ただ動画に目を通してもらうだけでは意味がありませんので、目的やターゲット、伝えたいことを明確にした上で動画の活用に取り組むようにしましょう。

配信先に合わせて動画の長さやフォーマットを最適化する

配信先ごとに最適な形で動画を届けることは、広報活動の成果を大きく左右します。
例えば、YouTubeでは比較的長尺で詳細な内容を伝える動画が好まれる一方、TikTokやInstagramのリールでは短くインパクトのある動画が効果的です。また、XやFacebookに投稿する場合は、サムネイルや冒頭数秒で興味を引けるかどうかが鍵になります。

さらに、スマートフォンでの視聴を前提とした縦型動画の需要も高まっており、フォーマットを誤るとユーザー体験を損なう可能性があります。そのため、同じ動画素材でも配信先に応じて編集や長さを調整することが欠かせません。

広報活動に動画を取り入れている企業の事例2選

動画の活用を検討している企業の広報担当者にぜひ参考にしてほしいのが、実際に広報活動に動画を取り入れている企業の事例です。
すでに動画を取り入れて広報活動をおこなっている企業の事例をチェックすることで、どのような形で動画を導入すればいいのかが見えてきます。

ここでは、特に参考になりそうな事例を2つピックアップして紹介していきます。

株式会社中山建設

神奈川県横浜市にある建設会社「株式会社中山建設」。
株式会社中山建設も、公式のYouTubeチャンネルを開設し、さまざまな動画をアップする形で積極的に動画での広報活動をおこなっています。

こちらの動画は中山建設が建設を手掛けた住宅の紹介動画です。
ルームツアー動画は非常に需要が高く、住宅の建設をおこなう建設会社とは非常に相性が良いと言えるので、建設会社や住宅メーカー、不動産に関連する企業にとっては非常に参考になる事例です。

奥出雲DT

島根県の東部にある奥出雲町。
そんな奥出雲町も、町の広報活動に動画を活用しています。

広報活動に動画を活用しているのは企業だけではありません。
各自治体も積極的に活用しています。
むしろ自治体や行政団体の方が動画を上手く活用していると言えるかもしれません。

こちらの動画は奥出雲町への移住者を増やすことを目的としたPR動画ですが、実際に移住した人に移住した感想を語ってもらうことで説得力の高い動画に仕上がっています。

まとめ

企業の広報担当者が知っておきたい、広報活動での動画の活用について紹介してきました。
動画は制作に手間がかかるため、決して気軽に取り入れられるものではありません。
これまでに動画を制作したことがない企業であればなおさらです。

しかし、そのデメリット以上のメリットをもたらしてくれる可能性を秘めているのも事実です。
最近は簡単に動画を制作できるツールやサービスも充実してきているので、それらのツールやサービスの活用も検討しつつ、広報活動への動画の活用に取り組んでみてはいかがでしょうか？