目的・ゴールを設定する
動画施策を検討する際の第一歩は動画によって達成したい目的を明確にすることです。具体的な目標を数字に落とし込むために必須の内容でもあり、明文化することで社員の意識を統一する意味でも重要だからです。
ビジネスで動画を活用する目的は大きくは認知の拡大か、購入促進のいずれかになるかと思います。
認知拡大:自社、商品・サービスをステークホルダーに知ってもらうこと、そこから見込み顧客の集客や自社
ブランディングに繋げていくことが認知拡大の狙いです。
購入促進:動画を見て視聴者に商品の購入やお問い合わせといった具体的なアクション(コンバージョン)を促すことです。
目的に応じたKPIを設定する
目的がはっきりしたところで、目標を定義していきます。ここで重要なのは、目標は必ず具体的な数字に落とし込むことです。目標を示す指標にはKGI、KPIが用いられることが多いです。それぞれ解説しますね。
KGI(Key Goal Indicator)
目標を達成したかを計測するための指標です。誰でも公平に判断できるよう、KGIは時期と具体的な数値を使って設定します。例えば「6ヵ月以内に商品購入リピート率を20%から30%にアップさせる」。
KPI(Key Performance Indicator)
KGIを達成する過程を見るための指標です。KGI達成に向けてどのような方法が取れるかを可能な範囲で網羅的に考えて挙げだしていきます。
動画の視聴回数率やユニークユーザー数などをKPIとして設定すればKGIを達成するための中間目標として機能し、今から何をすべきか、具体的な施策を考えやすくなります。
関連リンク:KPIを駆使した動画マーケティングのポイントとは
ここで、KPIやKGIは前述の目的を何にするかで内容は変わってきます。
認知拡大を動画作成の目的とするならば、目標であるKGIはより多くの人に動画を見てもらうという観点から「6ヵ月後までに月間視聴回数●●回を達成する」という設定ができます。
またKPIは「動画チャンネルへの登録者数を▲▲人獲得する」「毎月2本の新規動画をアップする」など設定できます。
KPIの指標と活用法
ここで動画作成におけるKPIの指標として使いやすいものをご紹介します。動画を通じて認知拡大を狙う場合にはまず視聴回数がKPIとして挙げられます。
利用者が動画を視聴・再生した回数でシンプルに分かりやすい指標と言えます。他にはユニーク視聴者数を計測して実際に動画を視聴した実人数を計測し、どのくらい動画が広く利用者に視聴されているかを把握できます。
一方で動画の目的が売上・コンバージョンアップであれば動画内や、動画からリンクするランディングページ内の問い合わせ件数、会員登録数、商品販売個数などのコンバージョンが分かりやすいでしょう。
設定したこれらのKPIは分析ツールを使って数値を記録し、施策の評価を継続するようにしましょう。
動画を作成して終わりではなく、KPIに設定した数値が目標と比べて高いのか低いのか、それはなぜそうなったのか、チーム内で共有・議論するよう意識していくことで、目的達成へのヒントが見えてきます。
すぐに目に見える成果とはならなくても、小さいPDCAサイクルを回し続けていくことが、よりビジネスに貢献する動画を送り出す秘訣とも言えます。
分析ツールを活用する
PDCAサイクルを回すための現状把握および評価に欠かせないのが動画分析ツールです。
動画の効果分析ツールとしては
YouTubeアナリティクス、Googleアナリティクスやページインサイト(
Facebook)が使えますので是非利用してみてください。
ここでは代表的なツールであるYouTubeアナリティクスについて、概要と最低限抑えておきたいポイントをご案内します。
YouTubeアナリティクスは
YouTubeチャンネルを開設すれば無料で利用できる分析ツールです。公開した動画個別のデータだけでなくチャンネル全体のデータ(登録者数、視聴回数、再生時間、リアルタイム視聴回数、人気の動画)も把握できます。最初は概要タブからこれらの基本情報を確認することから始めましょう。
コンテンツタブでは各動画の個別の情報が確認できます。視聴者維持率は動画が全体の尺のどのあたりまで見られているかを把握できる重要な指標です。
またチャンネル登録数から、視聴者がどのくらいその動画に関心を持ったかの目安を知ることができます。視聴者タブからは動画がアクセスされている時間帯や年齢・性別、地域なども把握できます。現在どんな方がいつ、どの動画を見ているかを把握することでニーズを確認し、より視聴者の意向に沿ったコンテンツ作成が行えます。
上記以外の機能として、動画にいかに流入してもらうかを把握するための指標も用意されています。
・顧客流入チャネル:視聴者がどの経路から動画にたどり着いたかを外部サイト、関連動画、再生リスト、Youtube検索の軸で把握できる
・
サムネイルクリック率:視聴者にとって魅力的な訴求を行いコンテンツに誘導するために必ず見ておきたい指標
以上のようにYoutubeアナリティクスには無料とは思えないほど多くの機能があり、多角的に自社動画の分析・評価を行うことができます。
まずは上記の最低限抑えておきたいポイントを通じて操作に慣れることから始めてみてはいかがでしょうか。
PDCAサイクルをうまく回していくポイント
動画施策で成果を出すには、継続的に改善を重ねていくことが、真に効果のあるコンテンツづくりにつながります。ここではPDCAサイクルをうまく回していくポイントを紹介します。
小さく試してすぐに動かす
計画した内容をもとに動画を実際に作り、配信する段階では、完璧な仕上がりを目指すよりも、スピードと柔軟性を意識することが大切です。
例えば、まずは短尺の動画をいくつかのパターンでテスト配信してみると、反応の違いを確認しやすくなります。
企画や演出、構成に関しても、複数の仮説を立てて小規模で実行していくことで、どの方向性が有効なのかを素早く見極められます。
テンプレートベースの動画制作ツールを使えば、素材を入れるだけで複数の動画をスピーディに作成できるため、この段階での実行力が格段に上がります。
指標をもとに定期的に振り返る
動画を配信したあとは、設定した指標をもとに効果を数値で検証する必要があります。
どれくらい再生されたのか、最後まで視聴された割合はどれくらいだったのか、視聴者はどこで離脱していたのかなどを客観的に把握することで、動画がどれだけ目標に近づいているかが明確になります。
例えば、サムネイルの変更でクリック率が上がったか、動画内の構成変更で離脱率が改善されたかなど、変化の有無をチェックします。
視聴維持率や再生時間といった細かいデータはYouTubeアナリティクスなどの無料ツールでも簡単に確認できるため、積極的に活用するべきです。重要なのは、ただ数字を眺めるだけでなく、その裏にあるユーザー行動を読み取る姿勢です。
数字から改善策を立てて次回に反映する
最後に行うのが、得られたデータをもとにした改善です。例えば、視聴維持率が低かった場合は、冒頭の内容が弱かった可能性があるため、次の動画では最初の数秒でインパクトのある見せ方に変える必要があります。
また、再生数は伸びているのにコンバージョンが低い場合には、CTAの配置や内容を見直すなどの対策が考えられます。
この改善案を次回の動画企画に反映することで、より精度の高いコンテンツを継続的に作ることが可能になります。
また、改善案はナレッジとしてドキュメントにまとめておくと、社内での共有が進み、チーム全体の成長にもつながります。
まとめ
この記事では動画施策における指標と評価についてご紹介しました。視聴者にとってより魅力的な動画を作成し目的を達成するためには明確な指標とそれを継続的に評価し改善していく仕組みづくりが欠かせません。
今回ご紹介したポイントも参考にしていただき、自社での動画の活用、改善に活かしてください。
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